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アレックス・タバロック 「最終戦争の到来を見越して株を売るのは得策か?」(2017年8月12日)

●Alex Tabarrok, “Can You Short the Apocalypse?”(Marginal Revolution, August 12, 2017)


(北朝鮮による核開発の進捗に伴って)核戦争が起こる可能性が仮に高まりつつあるのだとしたらその影響で株価が下落してもよさそうなものだが今のところはそうなっていない。どうしてだろうか? ラルス・クリステンセンも指摘している1ように、キューバ危機(キューバミサイル危機)時にも同じような現象が観察された。当時も株価は下落しなかったのだ。

核戦争の一歩手前まできていたのが本当だとすれば、株価はキューバ危機の最中に――石が坂を転げ落ちるように――急降下していてもおかしくないはずである。実際のところはどうだったか? S&P500指数(株価指数の一つ)は急落なんてしなかった。1962年10月のあの13日間――米国とソ連との間で緊迫したにらみ合いが続いたあの13日間――を通じてS&P500指数には何の波風も立たなかった。

その理由は? 「相互確証破壊(MAD)戦略は大変優れた軍事戦略であり、そのおかげで核戦争が起こるリスクは低く抑えられている。世間で信じられているほど核戦争が勃発するリスクは高くはないのだ」。マーケットはそのように察知していたに違いない(し、実際にも核戦争は起こらなかった。マーケットは正しかったのだ・・・よね?)というのがクリステンセンの主張だ。

歴史家のアーサー・シュレジンジャー(Arthur M. Schlesinger Jr.)はキューバ危機時(ケネディ政権時)に大統領特別補佐官を務めてもいたが、キューバ危機は「人類史上で最も危険な瞬間」だったと回想している。キューバ危機はあくびを誘うような退屈極まりない出来事だったとの意見の持ち主は大統領周辺には一人もいなかったようだ。私もそのうちの一人に加えてもらいたいところだが、そうだとすると(キューバ危機が「人類史上で最も危険な瞬間」だったのだとすると)石が坂を転げ落ちるように株価が急落せずに済んだのはどうしてだろうという疑問が湧いてくる。核戦争という名の最終戦争が起こる可能性が株価に織り込まれずにいるというのはわかりきった話なんかではないのだ。

まず手始めに(株式市場をはじめとした)マーケットが将来の出来事の予測に力を発揮する理由を振り返っておくとしよう。あなたはIBM社の株主の一人だとしよう。どうやら将来的に配当金の額が減りそうだ。そう予想したあなたはIBM社の株式を売り払う。その結果としてIBM社の株価が下落する可能性があるが、そのようにして生じた株価の下落は将来の出来事について一つのシグナル(将来的に配当金の額が減る可能性)を送ることになるわけだ。ところで、あなたはIBM社の株式を売って得た代金で何をするだろうか? 何か他の資産を買うことだろう。IBM社の株式は市場全体のごく一部のシェアを占めるに過ぎず、代わりとなる資産は他にもたくさんあるのだ。

核戦争が起こる可能性が高まっている。あなたはそう予想して手持ちの株式を売ったとしよう。株式を売って得た代金で何を買うだろうか? 何か他の資産を買う。例えば債券を買う。その選択は無意味もいいところだ。というのも、一旦核戦争が起きてしまえば最早債券市場そのものが存在しなくなってしまうだろうからだ。土地を買うという選択もあるが、核戦争が起きた後の世界で一体誰が土地の所有権を保護してくれると言うのだろうか? 何も買わずに現金を溜め込むという選択もあるが、核戦争が起きた後の世界では現金も何の役にも立たなくなってしまうかもしれない。金貨や缶詰食品を買い込むというのは有益な選択かもしれない。しかしながら、核戦争が起きてしまった暁には金貨や缶詰食品に頼って暮らす予定だった肝心の「あなた」はもうこの世にはいないかもしれない。

そんなこんなを考え合わせるとこう言えそうだ。核戦争という名の最終戦争が本当に迫っているのだとすれば、それに対する最善の対処策は手持ちの株式をすべて売り払って現金化しすぐにも全額使い果たすことだ、と。しかし、そうすることで一体どれだけの楽しみが得られるだろうか? (大枚をはたいて)女とヤクをたっぷりと楽しむというのも勿論ありだろうが、多くの人々はもっと安上がりな過ごし方を選ぶのではないだろうか。例えば、森の中を散歩してその時を待つとかだ。

最終戦争が迫っているとすれば、私ならチョコレートケーキを何個も(二個も三個も)買って食べられるだけおかわりすることだろう。しかしながら、チョコレートケーキを食べることで得られる楽しみはおかわりするごとに低下していくことになる。つまりは、限界効用が逓減していく(徐々に低下していく)ことになるわけだが、その結果として2 富(財産)をすべて現金化して今すぐに全額使い果たしてしまうと富の一部を将来に持ち越して生涯にわたってどの時点でも満遍なく消費できるように図る場合よりも得られる楽しみの総量は大きく落ち込んでしまうことだろう3

限界効用が逓減していくという事実が意味していること、それは最終戦争に対する最善の対処策(手持ちの株式をすべて売り払って現金化しすぐにも全額使い果たす)はかなり高くつく策だということだ。IBM社が支払う配当金が今後減ると予測してIBM社の株式を売り払い、その売却代金で何かを買ったとしよう。予測が外れて配当金が減らなかったとしても痛手は大したことはない。核戦争が間近に迫っていると予測して手持ちの株式をすべて売り払って現金に換え、すぐに全額使い果たしたとしよう。予測が外れて核戦争が起こらなかった場合、その痛手はあまりに大きい。生涯にわたってどの時点でも満遍なく消費を楽しむ機会を失ってしまうことになるのだから。

要点をまとめるとしよう。手持ちの株式を売り払ったところで核戦争に備える上での一助とはならないし、核戦争が勃発するまでの間によりよい人生が過ごせるようになるわけでもない。しかしながら、問題はマーケットにあるわけではない。核戦争の確率(核戦争が起こる確率)に関する情報を得るために予測市場の助けを借りるという手はありだろうが、(予測市場における)核戦争の確率の変化と株式市場をはじめとした一連のマーケットの動きとの間に何らかの相関4が見られるとは限らないと私には思われるのだ。核戦争の勃発に備えて株式市場をはじめとした一連のマーケットでどんな行動に出ようとも無駄骨に終わるかかなり高くつくかだ。そのため、(予測市場において)核戦争の確率が上がったと聞かされてもその情報は大して役には立たないということになる。役立たずの情報なんか無視してそんな情報なんてそもそも存在しないかのようにして思うままに株の売買に臨んだ方がいいだろう。

最終戦争の到来を見越して株を売ってもいい思いができるわけではない5。そんなわけで私としては最終戦争が到来するリスクの高まりを前にしても(株式市場をはじめとした)マーケットが平静を保っているように見えるからといって大して安心してはいられないのだ。

  1. 訳注;リンク先の記事は本サイトでも訳出されている次のエントリーが元になっている(つい最近の国際情勢(北朝鮮と米国との間の緊張の高まり)を踏まえて一部加筆されている)。 ●ラルス・クリステンセン 「キューバ危機の痕跡はどこ? ~キューバ危機時の米国株式市場の反応は何を物語っているか?~」(2017年2月28日) []
  2. 訳注;限界効用が逓減していく結果として []
  3. 訳注;チョコレートケーキの例を使わせてもらうと、チョコレートケーキを1日のうちにまとめて10個食べるよりは1日1個ずつ10日に分けて食べた方が得られる満足は大きい、という意味。 []
  4. 訳注;例えば、核戦争の確率の上昇に伴って株価が下落するといったような関係。 []
  5. 訳注;そのため、最終戦争が到来するリスクが高まったとしても投資家たちは株を一斉に売るとは限らない(株価が急落するとは限らない)。 []

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