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ジェームズ・ハミルトン 「シリア情勢が世界の原油市場の今後に及ぼす影響を探る」

●James Hamilton, “Syria and the world oil market”(Econbrowser, September 8, 2013)


ジェームズ・ハミルトンはカリフォルニア大学サンディエゴ校経済学教授。大恐慌研究、金融政策、計量経済学、石油の価格変動がマクロ経済に与える影響などについての研究を専門としている。Time Series Analysis (邦訳『時系列解析』)の著者。カリフォルニア大学バークレー校にてPh. D. (経済学)取得。


アメリカが近々シリアに軍事介入する可能性が高まっていると伝えられているが(こちらこちらこちらを参照)、そういったニュースがここ最近の原油価格の急騰の要因の一つとなっているように思われる。

wti_sep8_13 データの出所:WTRG

とは言っても、その理由はシリアが原油の重要な生産国だからというわけではない。EIAによると、2010年におけるシリアの原油生産量は37万バレル/日であり、世界全体の生産量の0.5%を占めているに過ぎなかった。民衆の蜂起や禁輸措置もあって、シリアでの原油生産量は今年5月の段階で7万1000バレル/日にまで減少することになったが、その生産量は世界全体の生産量の0.1%にも満たない水準である。シリアでの原油の生産がさらに減ったとしても、シリアの人々を除いて誰もそのことを悔やみはしないだろう。

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問題は、暴動をシリア一国だけでうまく鎮めることができるかどうかということである。例えば、エジプトの政情も不安定であり、ちょっとしたきっかけで内戦が勃発する可能性がある。原油の生産ということで言うとエジプトもまた世界全体から見ると比較的マイナーな役割しか果たしていないが、エジプトを経由してスエズ運河やスメド(Sumed)パイプラインで運ばれる原油や石油製品は1日当たり350万バレルに上る。これは世界全体の油田で生産される原油の4.6%に相当する規模である。

suez_sumed_sep_13 データの出所:EIA

リビアもまた危うい状況にある。リビアの原油生産量は今年5月の段階で世界全体の生産量の1.9%を占めていたが、労働者のストライキや軍隊によるエネルギー関連のインフラ設備の占拠によって、リビアの原油生産量は現在25万バレル/日程度にまで落ち込んでいる可能性がある。

table 1

各国の油田における原油の生産量と輸送量(2013年5月段階;「割合」は世界全体の生産量に占める割合;単位は千バーレル/日):データの出所はEIA

現在イラクでは世界全体の生産量の4%に相当する量の原油が生産されており、今後数年間にわたる原油市場の動向を占う上でイラクは重要なプレイヤーの一つだと目されている(イラクで生産されている原油のうちいくらかはシリアを経由する予定となっている建設中のパイプラインで運ぶために生産されたものである)。しかしながら、イラクでは暴動によって毎日多くの人々が命を落としている。また、先週金曜日のウォール・ストリート・ジャーナルは次のように報じている。

米政府高官が語ったところでは、米軍がシリアを攻撃した場合、バクダッドにある米大使館など米国の関係機関を攻撃するようにとの指示がイランからイラクのシーア派過激組織に向けて出されたとの情報を米情報機関が傍受したとのことである。

サウジアラビアは(シリアの)アサド政権に対する米国等の強硬姿勢を支持しており、それゆえ仮に各地に暴動が広がった結果として原油の生産が落ち込んだ場合にはその埋め合わせとして自国での原油の生産を増やそうと試みる可能性がある。しかしながら、たとえサウジアラビアにその気があったとしても、どの程度原油の生産の落ち込みを埋め合わせることができるかははっきりしない。 もっと重要なことは、シリアの問題はサウジアラビアとイランとの間のもっと大きな緊張関係の一部であるということだ。サウジアラビアかイランのどちらかの国でも暴動が発生するようなことになれば、 世界の原油市場に極めて甚大な影響が生じることになるだろう。

さて、これまでに論じてきたリスクを数量的に把握することにしよう。以下の表は過去40年間において原油生産国で発生した主要な地政学的な混乱とその影響をまとめたものである。例えば、2年前に発生したリビア騒動では世界全体の2%に相当する量の原油の生産が途絶することになり、それとともに原油価格が20%ポイント上昇することになった。また、2002年~2003年に発生したベネズエラでの暴動と第二次湾岸戦争(イラク戦争)とを合わせると、世界全体の4%に相当する量の原油の生産が途絶することになり、それとともに原油価格が最大で35%ポイントの上昇を見せることになった。ただし、今挙げたいずれのケースにおいても世界経済全体の深刻な景気後退を伴うということはなかった。

table 2

過去の歴史上における原油生産の途絶例:出所はHamilton(2011)

一方で、この表のうち上から4番目までの出来事では世界全体の6~9%に相当する量の原油の生産が途絶した。それにあわせて原油価格が50%ポイントないしはそれ以上上昇することになり、いずれのケースでもその後に世界的な景気後退が訪れたのであった。

少なくとも考え得ることとして、アメリカがダマスカス(シリアの首都)に数発のミサイルを打ち込むことでその後世界が一層安全で安定した地となる可能性があることも指摘しておこう。


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