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デビッド・ベックワース 「名目支出の動きから世界経済の歴史を捉え直す」(2009年11月3日)

●David Beckworth, “Global Nominal Spending History”(Macro Musings Blog, November 3, 2009)


マクロ経済の安定化を実現する上ではインフレーションの安定を図るよりも名目支出(総需要)の安定を図る方が重要だ、というのがかねてからの持論なのだが、その観点からアメリカのマクロ経済の歴史を眺め直してみたらどうなるだろうかと考えてかつてこのブログでもそのことを話題にしたことがあった。繰り返しになるが、名目支出の動向に着目すると、(1)1960年代中頃から1980年代初頭にかけてのいわゆる「グレート・インフレーション」(”Great Inflation”)(pdf)は「名目支出のばか騒ぎ」(”Great Nominal Spending Spree”)、(2)この度の危機に先立つ25年間のいわゆる「大いなる平穏期」(”Great Moderation”)は「名目支出の大いなる平穏期(”Great Moderation in Nominal Spending”)、そして2008年後半から2009年初頭にかけての時期は「名目支出の大クラッシュ」(”Great Nominal Spending Crash”)とそれぞれ名付けることができるだろう。この点を図にまとめると次のようになる。

つい最近のことだが、OECDがメンバー国のうち25カ国について1960年第1四半期以降の名目GDP(PPPベース)を4半期ごとに集計していることを知った。その25カ国というのは以下の国々である。オーストラリア、オーストリア、ベルギー、カナダ、デンマーク、フィンランド、フランス、ドイツ、ギリシャ、アイスランド、アイルランド、イタリア、日本、ルクセンブルグ、メキシコ、オランダ、ニュージーランド、ノルウェー、ポルトガル、スペイン、スウェーデン、スイス、トルコ、イギリス、アメリカ。この25カ国を合わせると経済規模で見て世界経済全体のおよそ半分ほどを占めており、それゆえ世界全体の名目支出の動向を知る上で何らかのヒントを与えてくれるであろう。そこで先ほどと同じように名目支出の動向に着目して世界全体のマクロ経済の歴史を眺め直してみた結果をまとめたものが次の図である。

二つの図を比べると大変似通った動きを見せていることがわかるが、この事実はアメリカ経済の規模の大きさとその影響力の強さを物語る証拠であるように私には思われる。それに加えて、アメリカの金融政策が世界経済全体の流動性の状況、ひいては世界経済全体の名目支出に及ぼす影響力を物語っているようにも思われるところだ。


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