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マーク・ソーマ 「iPodってどこ製?」(2007年6月28日)

●Mark Thoma, “Hal Varian: Who makes the iPod?”(Economist’s View, June 28, 2007)


iPodはどこで作られているのだろうか? iPodを作っているのは誰なのだろうか? ハル・ヴァリアン(Hal R. Varian)がニューヨーク・タイムズ紙に寄稿した論説の中でかような問いに対する答えを探る試みを紹介している。

An iPod Has Global Value. Ask the (Many) Countries That Make It.” by Hal R. Varian, Economic Scene, NY Times:

アップル社のiPod(アイポッド)を作っているのは誰なのだろうか?・・・(略)・・・アップル社ではない。というのも、アップル社はiPod本体の製造をアジアに本社を構える数ある企業――例えば、Asustek(エイスーステック)にInventec Appliances(インベンテック・アプライアンシズ)にFoxconn(フォックスコン)――に外注しているからだ。

しかしながら、今しがた列挙した三社だけでiPodの製造に関わる企業のリストが埋め尽くされるわけではない。・・・(略)・・・Asustek(エイスーステック)にしてもInventec Appliances(インベンテック・アプライアンシズ)にしてもFoxconn(フォックスコン)にしてもiPodの最終的な組み立てを受け持っているに過ぎないのだ。iPodは全部で451種類の部品から構成されているが、個々の部品の製造は一体どうなっているのだろうか? 個々の部品はどこ(どの国)で製造されているのだろうか? 一体誰(どの企業)が製造しているのだろうか?

原価計算の手法を使ってこの問いの調査に立ち上がったのがカリフォルニア大学アーバイン校に籍を置く三名の研究者(pdf)――グレッグ・リンデン(Greg Linden)、ケネス・クレイマー(Kenneth L. Kraemer) ジェイソン・デドリック(Jason Dedrick)――だ。

・・・(中略)・・・

iPodの生産プロセスを細分化された工程の連なりとして捉えることにしよう。それぞれの工程ではインプット(例えばコンピューターチップとまっさらな電子基板)がアウトプット(チップが実装された電子基板)に変換される。インプットの価格(費用)とアウトプットの価格(価値)の差がそれぞれの工程で生み出される「付加価値」であり、それぞれの「付加価値」はその工程を受け持つ企業が立地する国に割り振られることになる。

ねじやボルトといった汎用品は競争が熾烈な産業で製造されており、世界中どこででも製造可能だ。それゆえ、その利幅(付加価値)は極めて小さく、iPodの最終的な価値(小売販売価格)への貢献もごく些細なものにとどまる。その一方で、ハードディスク(HDD)やコントローラチップのような特製品(特化部品)の付加価値はねじやボルトのような汎用品のそれよりもずっと大きい。

リンデン&クレイマー&デドリックの三人の推計によると、(一台のiPodに内蔵されている)東芝製のハードディスク(HDD)は73ドルの価値を備えており、その製造には総額およそ54ドルの部品(インプット)と労働が投下されている。つまりは、東芝はアウトプットたるハードディスクに19ドルの価値(+人件費)を付け加えているわけだ。東芝は日本を拠点とする企業なので東芝製のハードディスクに備わる19ドルの「付加価値」の帰属先は日本ということになる。

リンデン&クレイマー&デドリックの三人は他の部品に関しても同様の計算を繰り返し、・・・(略)・・・iPodの生産プロセスの個々の工程でどれだけの「付加価値」が生み出され、それぞれの「付加価値」がどの国に帰属するかを逐一追跡しようと試みた。決して簡単な作業ではないが、・・・(略)・・・極めてはっきりしていることがある。iPodに備わる「付加価値」の最大の帰属先は米国(米国内で販売されるiPodに関しては特にそう)ということだ。

iPodの小売販売価格(最終的な価値)は299ドル。そのうち163ドル(の「付加価値」)は米国企業(およびそこで働く労働者)に帰属するというのがリンデン&クレイマー&デドリックの三人の推計結果だ。163ドルのうち(米国内の)流通・小売業者が生み出す付加価値が75ドルでアップル社が生み出す付加価値は80ドル。残りの8ドルは米国内の部品メーカーに帰属する。iPod本体の価値(299ドル)のうちで日本が生み出す付加価値は26ドル(そのうちの大半は東芝製のハードディスクによるもの)で韓国が生み出す付加価値は1ドルに満たない。

リンデン&クレイマー&デドリックの三人の調査ではiPod一台の生産に要する部品がすべて捕捉されているわけではなく、補足し切れていない部品の費用に(iPod一台の生産に要する)人件費を加えると合計でおよそ110ドルになるという。リンデン&クレイマー&デドリックの三人はiPod一台の生産に要する人件費を国別に割り振る試みにも乗り出す心積もりのようだが、・・・(略)・・・どうやらそう簡単にはいかなそうだ。

(iPodの生産プロセスのような)国境を越えた複雑な生産プロセスの実態を従来の貿易統計を使って要約しようとすると無理が生じる可能性がある。「付加価値」という観点からすると中国はiPodの価値のうちでわずか1%程度しか寄与していないとしても、中国で組み立てが完了したiPodが米国に輸出されると従来の貿易統計では二国間(米中間)での貿易収支でおよそ150ドル分の貿易赤字(対中赤字)が発生することになるのだ。

突き詰めると、「iPodを作っているのは誰なのだろうか?」「iPodはどこで作られているのだろうか?」という問いへの簡潔な答えなんてないということになろう。・・・(略)・・・iPodの真の価値は個々の部品に宿っているわけでもなければ、個々の部品を寄せ集めることによって生み出されるわけでもない。iPodの価値の大部分はその概念(発想)とデザインにある。iPodに備わる(299ドルの)価値のうちで80ドルもの付加価値――iPodの製造・販売を支えるサプライチェーンのうちで単独で生み出す付加価値としては群を抜いて最大の数値――がアップル社に帰属するのもそれゆえなのだ。

451種類の部品(そのうちの大半は汎用品)を組み合わせて一つの価値ある商品にまとめ上げるアイデアを思い付いたのがアップル社であり、アップル社に集った切れ者集団だ。彼らはiPodを製造してはいないかもしれないが、思い付きはした(生み出しはした)。 結局のところ肝心なのは新たなアイデアを思い付くかどうかなのだ。


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