●Miles Kimball, “The Equilibrium Paradox: Somebody Has to Do It”（Confessions of a Supply-Side Liberal, February 28, 2016）
「100ドル紙幣（高額紙幣）の発行をやめてしまうというのも一考の価値ありだ」とは、ケネス・ロゴフとローレンス・サマーズの言だ。何とも結構な提案だが、その提案が現実のものとなる前にちょっと立ち止まって考えておきたいことがある。
道端に100ドル紙幣が落ちている。経済学者がその場に出くわしたらどうするだろうか？ 経済学の世界に古くから伝わる言い伝え――「本物」の100ドル紙幣が道端に落ちていようものなら、誰かが既に拾っているはずだ――を信じる経済学者であれば、道端に落ちている紙切れ（100ドル紙幣）には目もくれずに、そのままその場を通り過ぎることだろう。
上記の例を具体的な事例の一つとして含む現象一般に「均衡パラドックス」という名前を付けることにしよう。「均衡パラドックス」は、色んな場面で姿を現す。
例えば、資産価格が（ファンダメンタルズを反映した）適正な水準に落ち着くためには、資産価格を正すように行動するのに伴って儲けが得られるようになっていなければならない。そうでなければ、資産価格はいつまでも適正な水準に落ち着くことはなく、それゆえ、資産市場は効率的ではあり得なくなる。
生産物市場が「均衡」に落ち着くためには、時として超過利潤を手にする機会が存在していなければならない。そうでなければ、その市場へ新たに参入しようという気を持つ企業は現れず、利潤がゼロにまで下がるということもなくなる。
テクノロジーの進歩が果たされるためには、「従来のやり方よりも優れたやり方があります」と誰かが新しいアイデアを提案するだけでなく、そのアイデアに「何々？ 君以外の人間は愚か者ばかりで、これまでずっと馬鹿げたやり方に固執し続けてきたとでも言いたいのかね？」との反論に屈しないだけの魅力が備わっていなければならない。
公共政策の転換を促すためには、「あなたが語るその提案がそんなにうまくいくというのなら、もうとっくの昔に試されていてもいいはずだとは思いませんか？」との反論を乗り越えなければならない。
マーティン・ワイツマン（Martin Weitzman）は、私がマクロ経済学者を志すきっかけとなった人物だ。30年以上前に出版された彼の『The Share Economy: Conquering Stagflation』（邦訳『シェア・エコノミー：スタグフレーションを克服する』）は今でも必読の一冊だが、45～46ページで公共政策に絡めて「均衡パラドックス」の話が出てくる。個人的にお気に入りの箇所だ。
経済哲学の極端に原理主義的な一派の説くところによると、市場経済を支えている既存の経済制度や慣習はそこにそうして存在しているだけの根深い根拠を備えており、現状の制度や慣習に手直しを加えようと試みる場合はまずもってそのことを理解せねばならない、という話になる（そして、既存の経済制度や慣習にどれだけの合理性があるかを事細かに点検してみた暁には、「現状に手直しする必要は一切なし」との結論が導かれるというオチが待っているのが普通だ）。「ノーフリーランチ」学派とでも呼び得るその一派にとっては、本書のメッセージは何とも的外れに思われるに違いない。現状の給与体系がこのようになっているのは、何らかの意味で「最適」な報酬制度だからに違いない。そうでなければ、どうしてこんなにも多くの企業がこぞって現状の給与体系を採用しようなんて思ったりするだろうか？、というわけだ。経済学の世界には、「ノーフリーランチ」学派の世界観をうまく表す「経済学者にまつわるジョーク」が古くから伝わっている。「効率的な市場」を本気で信じている経済学者にこう尋ねてみるのだ。「電球を取り替えるためには、何人の経済学者が必要でしょうか？」。すると、次のような答えが返ってくる。「一人も必要ない。なぜなら、市場がもう既にその仕事（電球の交換）を代わりに済ませてくれているからだ」。
「虫垂の切除手術はやりたくありません。虫垂の存在意義（そもそも、どうして虫垂なるものが存在しているのか）が理解できるまでは、切り取りたくないのです」。「ノーフリーランチ」学派の過激な一員は、そのように語る若い医者――頭は切れるが、偏執的なところのある若い医者――に似ている。しかしながら、生物の体内においてだけではなく、経済システムの内部にも（これといって有用な働きをしていない）痕跡器官がしぶとく残り続ける場合もあるのだ。ダーウィン流の適者生存説を曖昧なかたちで皮相的に一般化した見解を振りかざしていくら否定しようとしても、痕跡器官（に相当するもの）がそこここに見つかる場合だってあるのだ。マニュアル通りに手術をすれば、急性虫垂炎で苦しむ患者の命を救うことできるという有無を言わさぬ事実に比べたら、虫垂の存在意義云々という疑問なんてどうでもいい話なのだ。
とは言え、「均衡パラドックス」を生み出す「そんなにうまい話があるわけがない。そんなにうまい話があれば、もう既に誰かが手をつけているはずだからだ」という理屈は、それなりの説得力を持っている。「この話は、あまりにうまくできすぎている。どこかに見落としがあって、実のところは大した話じゃないのではないか」。そのように構えることは、理に適っている。「どうして他の人はこの話に気付かなかったのだろう？ 何か理由があるのだろうか？」。そのように詮索することは、大事だ。「目の前にうまみがありそうな機会があるけれど、この機会に気付いてその良し悪しを事細かに調べてみた人はこれまでにどのくらいいるのだろう？ 実はそんなに多くはないんじゃないか？」。そのような可能性があり得ることを排除せずに、目の前にあるうまい話に賭けてみるのもまた一方で大事なことだ。
謙虚さは大抵の場合は美徳だが、謙虚さがなすべき義務から人の目を逸らせる一助となるようなら最早美徳とは言えない。「誰か」が（何かしらの）「それ」（課題、仕事、任務etc）をやらねばならない場合に、「それ」を果たすのに適任の「誰か」とは「自分自身」（「あなた自身」）。そういう場合はいつなのかを見極めることは、大事なことだ。
「それ」をやらねばならない「誰か」が「あなた自身」というケースの中でも筆頭に挙げられるのは、あなた自身の人生がかかっている場合だ。教え子の中で誰がその後の人生で成功を収めそうかを大体正確に見極めることができて我ながら少々驚くのだが、その後の人生でうまくいく学生は（学生時代に）それに見合うだけの努力をしており、その努力の様を眺めているとその後の行く末が大体わかるのだ。その一方で、「私がこの先成功するのはわかりきっていることです。だから、そんなに努力する必要なんてないんです」とでも言いたげにゆったりと構えている学生には、なかなか明るい未来はやってこない。「誰か」が「それ」をやらねばならない。さもなければ、「それ」は起こらない（明るい未来は開けない）。この場合の「誰か」とは、「学生自身」なのだ。
均衡パラドックスとドナルド・トランプ
つい最近のことだが、「均衡パラドックス」のことがふと頭をよぎった瞬間があった。それはいつかというと、ダニエル・ドレズナー（Daniel Drezner）がワシントン・ポスト紙に寄稿している論説 “My very peculiar and speculative theory of why the GOP has not stopped Donald Trump”（「どうして共和党はドナルド・トランプを止めに入らなかったのか：私が考える風変わりな仮説」）を読んでいた最中のことだ。ドレズナーは次のように述べている。
予備選挙における候補者ごとの浮き沈みの理由を探るために、政治学者や世論調査の専門家たちは、数々の説明や指標、理論を練り上げてきている。その中でも、政治学者が連名で執筆している『The Party Decides』は、大統領選挙キャンペーンについて最も定評のある理論がまとめられている一冊だ。この本の中で展開されている理論は、過去の予備選挙戦（大統領候補の指名獲得争い）の顛末をかなりうまく説明できているようだ。
トランプが共和党から大統領選挙戦に出馬する意向を表明したのは昨年の夏のことだが、支持基盤も弱ければ、世評も頗（すこぶ）る悪いということもあって、頭の切れる人であれば誰もが、自信を持って次のように予想したものだった。「トランプが予備選挙で勝利する（共和党の大統領候補に指名される）確率は、ほぼゼロに等しい」。
・・・（中略）・・・
どうしてその予想は外れたのだろうか？ 「トランプが勝つなんてことはあり得ない」と断言する専門家の分析を共和党の上層部も読んでいたためではなかろうか？ その結果として、「トランプを止めるために、わざわざ手を尽くす必要もなかろう」と結論付けたためではないか？ それが（トランプが予想外にも躍進することになった遠因を説明する）私なりの仮説だ。
これはまさしく「均衡パラドックス」そのものだ。ドレズナーも指摘しているように、「『誰か』がトランプを止めに入るだろう」と（共和党の上層部も含めて）誰もが考えたのだ。「誰か」が「それ」をやらねばならない。さもなければ、「それ」はなされない。この場合の「誰か」は、かなり大勢の「誰か」でなければならなかっただろう。
トランプの躍進を「均衡パラドックス」の一例として言及している様を見て、「トランプは次期大統領として好ましくないというのがお前の意見なのだな」と読者の方々は思われるかもしれない。私は共和党を支持しているわけでもなければ、かといって、民主党を支持しているわけでもない。（個別の政策ごとにどちらか一方の党を強く支持することはあっても）できるだけ政治的に中立的な立場を貫こうと努めてはいるものの、候補者（政治家）一人ひとりについて何かしらの意見を持つことはどうしても避けられない。例えば、前回の大統領選挙の際には、（私の従兄弟にあたる）ミット・ロムニーについてああだこうだと語ったことがあるし――その中でも、“The Magic of Etch-a-Sketch: A Supply-Side Liberal Fantasy”は自分でもお気に入りだし、今でも読む価値はあると思う――、ヒラリー・クリントンについても2014年に書いたエントリーで私見を述べたことがある。“Sliding Doors: Hillary vs. Barack”〔拙訳はこちら〕がそれだ。
トランプを次期大統領に選ぶというのは、「暗闇への大跳躍」を意味するに等しいというのが私の考えだ。というのも、トランプが個々の政策課題についてどう語っているかというと、ほとんどのケースで「私を信頼しろ」と言っているに過ぎないからだ。「暗闇への大跳躍」が何ともめでたい結果を招くことも時にはある。しかし、そのようなことは滅多にないのだ！ ともあれ、仮にトランプが次期大統領になったとしても、「最悪の中の最善」が実現する可能性もなくはない。そのことを待ち望むくらいには楽天的なところが私にはあるが、しかしトラブルが待ち構えている可能性も勿論ある。予想外の出来事に驚かされる可能性というのは、いつだってあるのだ。
トランプが次期大統領になったら、移民政策の面で私の意見――詳しくは“‘The Hunger Games’ Is Hardly Our Future? It’s Already Here”を参照されたい――と真っ向から対立するような方向に進む可能性は大いにある。また、「トランプ大統領」は、現状の年金制度に何の手も加えずにそのまま放っておき、その結果として、世代間衡平に反する結果が招かれる可能性もある。しかし、コメディアンにとっては、「トランプ大統領」は、（お笑いの格好のネタを提供する）天の恵みを意味することになるかもしれない。ただし、「トランプ大統領」が自分をネタにしたコメディアンを訴えることができるように合衆国憲法の（言論の自由を保障する）修正第一条の書き換えに乗り出さなければ（最高裁がその試みに抵抗できれば）、という条件は付くがね。
トランプが掬（すく）い上げる格好となった不満の数々――アメリカ国民の間に渦巻いている不満の数々――には、目を瞑らずにきちんと向き合うことが大事だ。本ブログでこれまでに論じてきた数々の経済政策は、そんな不満を抱えている層の利益にも大いに適うものだと私は思っている。とは言っても、誰かの利益のために、他の誰かを犠牲にする（時に、大きく犠牲にする）というのではない。（誰一人として犠牲にせずに、誰かの利益を促進するような）「パレート改善」の余地は十分にある。誰をも大きく犠牲にすることなく、一部の層の不満を和らげることを可能にする術はたくさんある。私はそう信じている。こう書き連ねていると、「そう言えば、かつて“Why Thinking about China is the Key to a Free World”の最終節（“Strengthening the case for freedom”）で似たようなことを語ったな」と思い出されてくるところだ。
「それ」をやらねばならない「誰か」とは、「自分自身」。「均衡パラドックス」に陥らないためには、そういう場合がいつなのかを一人ひとりが見極める必要がある。その見極めがうまくいかないようだと、「それ」はいつまでもなされないままになってしまうかもしれないのだ。
