●Lars Christensen, ““Now the enriched country merely declares it is insolvent and spits on Its victims.””（The Market Monetarist, February 13, 2015）
経済・金融問題を報じるメディアの見出しを目にするたびに、1930年代のことを思い出さずにはいられない。地政学的な情勢にしても、ギリシャの新政府とEUとの債務交渉にしても、1930年代に起きた出来事とオーバーラップするのだ。
現在のギリシャが置かれている経済的・政治的な状況を眺めていると、1930年代初頭にドイツが置かれていた状況とあまりにそっくりで、ビックリしてしまう。それに加えて、現在のドイツの姿勢――ドイツ国内のメディアの論調やドイツ政府の姿勢――が1930年代初頭のフランスの姿勢とそっくりで、これまたビックリしてしまう。
1931年のドイツは、デフレを伴う深刻な危機の真っ只中で喘（あえ）いでいた。民間部門でも政府部門でも債務が増える一方だった。融通が利かない通貨体制――金本位制――のせいでドイツ経済は息も絶え絶えになっていて、左右両翼の過激派政党が国民から支持を集め出していた。そんな中、フランス政府は、妥協の余地を一切見せないでいた。ドイツが抱える問題は、ドイツ自身が招いたものであり、さらなる財政緊縮（歳出の削減ないしは増税）によって自力で解決せよというのである。債務の返済条件を見直すために話し合うなんていうのはあり得なかった。金融政策の変更という解決策は、誰の頭にもよぎらなかったようである。
ユーロ危機の解決策を見出したければ、1930年代初頭の出来事をつぶさに調べてみるといいと思う。そうすれば、多くのことを学べるに違いない。ドイツの新聞記者は、1930年代初頭に自分たちの先輩がフランス政府の姿勢について新聞でどう報じていたかを見返してみるといいかもしれない。その後で、ギリシャ国内で発行されてる新聞を手に取って、ドイツ政府の姿勢についてどう報じられているかを確認してみるといいかもしれない。見比べてみるために。
あるいは、フランスのメディアが1931年にドイツ政府についてどう報じていたかを調べてみるという手もある。ほんの一例を以下に引用しておこう。
（フランス国内で発行されている）ラントランシジャン（L’Intransigeant）紙の見立てによると、ドイツ政府は不誠実極まりない破産を企てているということになるようだ。記事の一部を引用しておこう。「ドイツ政府は、1923年に債務を完済したかと思うと、海外から短期の借り入れを行った。それで何をしたかというと、長期投資のために費やしたのである。そして、借りたお金は返せなくなったという。借りたお金で富を築いた矢先に、『支払い不能に陥りました』と宣言して犠牲者たる債権者たちに唾（つば）を吐きかけているのだ」。
ここ最近のビルト（Bild Zeitung）紙――ドイツで発行されている日刊紙――を開けば、ギリシャ政府について似たような批判を加えている記事がきっと見つかるはずだ。
1931年当時の状況と今の状況がどれだけ似通っているか――1931年当時のフランスとドイツの関係が今現在のドイツとギリシャの関係とどれだけ似通っているか――を知りたければ、新聞のアーカイブを漁って1931年当時の記事に目を通してみるといいと思う。これはという記事を見つけたら、是非とも教えてもらいたい（lacsen@gmail.com宛てに情報を寄せてもらいたい）。喜んで紹介させてもらうとしよう。
