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マーク・ソーマ 「経済学者という耳障りな解毒剤」

●Mark Thoma, “Economists, What Are They Good For?”(Economist’s View, September 13, 2006)


オーストラリアの経済評論家であるロス・ギティンズ(Ross Gittins)が「経済学者は社会の中でどんな役回りを演じているか?」という疑問をテーマに次のように論じている

私は経済評論家として身を立てているわけだが、私の仕事というのは経済学者(や経済学)のやることなすことにケチをつけることにあるのではないか。そういう思いが年々増すばかりだ。とは言っても、私は自分のことを経済学者のアンチだとは考えていない。いや、そんなことは断じてない。経済学者は社会に対して計り知れないほど貴重な貢献をしているのだ。具体的には? 経済学者は不都合な真実を指摘するという不人気な(人から煙たがられるような)役回りを演じている(そしてそうすることで社会に対して計り知れないほど貴重な貢献をしている)のだ。・・・(略)・・・

我々が生きている今という時代はポピュリズムが跋扈している時代である。メディアでは商業主義的な傾向が強まりばかりであり、メディアの人間が自ら理想を語ることも少なくなっている。その一方で、視聴者(メディアの利用者)が持ち合わせている偏見を煽り、視聴者が聞きたいと思っていることを伝えるのがメディアの仕事であるかのような風潮がますます強まっている。

「ガソリンがいくらするか知ってます? こんなに高いんですって。これは衝撃的なニュースですよ! どうして政府は手をこまねいているんでしょう? 中央銀行が金利を引き上げるつもりなんですって? 血も涙もない! 政府はどうして減税しないんでしょう? このケチッ!」

政治の世界でもポピュリズムの勢いが強まっている。政治家たちはフォーカス・グループや世論調査をこれまでにないほど積極的に利用するようになっているが、そのおかげで有権者が何を聞きたいと思っているかをますます正確に突き止められるようになっており、忠実な党員に報いるためではなく浮動票を獲得するための政策を練り上げる能力にますます磨きがかけられている。政治家が有権者の欲していることにこれまでよりも詳しくなった結果なのだが、政治家が無知な有権者を引っ張っるのではなく、無知な有権者が政治家を引っ張る(政治家が有権者の後を追う)傾向が強まっている。政治家が無知な有権者に教え諭すのではなく媚びるようになっているのだ。

経済学者はそうではない。・・・(略)・・・経済学者になるために潜り抜けてきた訓練のどれもこれもが経済学者の心の中に(厄介な)真実を暴露したいとの衝動を生み出すのだ。そして経済学者がそのような衝動を抑えて口をつぐむことは滅多にない。

経済学者は・・・(略)・・・稀少性(scarcity)の問題と取り組むのが仕事である。稀少性の問題が生じるのは、人間の欲望にはきり(限り)がない一方で、人間の欲望を満たすために利用できる資源の量には限りがあるためだ。経済学者が不人気な役回りを演じることになるのはこの稀少性の問題に絡む次のようなメッセージをつい口にしてしまうためである。そのメッセージというのは「『機会費用』(”opportunity cost”)のことをお忘れなく」1というものだ。機会費用の概念が伝えていることは、いかなる選択にもコストが伴うということである。・・・(略)・・・機会費用というのはあまりにもシンプルな概念なのだが、その考えが現実の問題に立ち向かう際に応用されている例を見かけることは滅多にない。何ともはや!・・・(略)・・・

「価格が高止まりしたり価格が上昇することは時として社会にとって好ましいことだ」。経済学者が不人気な役回りを演じることになる二つ目の理由はこのようなメッセージをついつい口にしてしまうためである。ガソリンがちょうどいい例だ。ガソリンの価格を抑えるために(価格統制のような)人為的な手段に訴えることは馬鹿げた行いである。なぜそう言えるのか?・・・(略)・・・ガソリンの価格が上昇している原因が需要が供給を上回っていることにあるとしたら――現状(2006年9月当時)においてガソリンの価格が高騰している原因はまさにこの点にあると言えるが――、価格が上昇するに任せておけば問題はそのうち解決に向かうことだろう。なぜならば、(ガソリンの)価格が上昇すれば(ガソリンに対する)需要が抑えられる一方で・・・(略)・・・ガソリンの増産が後押しされる(供給が増える)ことになるからである。・・・(略)・・・

経済学者が語る三つ目の不人気なメッセージは「無料の昼飯なんてものはない」(”there’s no such thing as a free lunch”)2というものである。・・・(略)・・・

〔経済学者が語る〕五つ目の〔不人気な〕メッセージは「いいことには必ず悪いことが付いて回る」というものである。経済の世界で巻き起こる出来事にはどれもこれも例外なくプラスとマイナスの両面、長所と短所の双方が兼ね備わっているのだ3。・・・(略)・・・

経済学者が語る不都合な真実のラストを飾るのは機会費用の概念から導かれるものだが、「この世の至る所にトレードオフあり」というのがそれである。この世は「いいこと」だらけであり、できることなら「いいこと」すべてをひっくるめて思う存分味わいたいとそう考えてしまいがちである。

しかしながら、数ある「いいこと」同士の間には対立関係が成り立っており、「いいこと」すべてを同時に追い求めることはできないのだ。「いいこと」の中のどれか一つを追求しようと決めたら、残りの「いいこと」の追求はあきらめねばならないのだ。生活の満足度を少しでも高めたいと思うのであれば、対立する「いいこと」同士の間でどのようなトレードオフを図ればよいか――どのような組み合わせを試みればよいか――に頭をひねる必要がある。これまでより少しはマシなトレードオフはないものか? 我々の人生はそのことを発見するために費やされているのだ。

我々が生きている今という時代は派手な売り文句や有権者の機嫌取りに忙しい政治家、視聴者に迎合してばかりのメディアが大手を振っている時代である。そういう時代だからこそ気難し屋で周囲を興ざめさせてばかりいる経済学者という名の解毒剤が必要とされているのだ。

ところで、経済学者が語る四つ目の不人気なメッセージとやらは一体どこに書いてあるのだろうか? 記事を何度か読み返してみたのだが、どうしても見当たらなかった。ひょっとするとこんな指摘をしてしまうあたりが(経済学者が煙たがられる)四つ目の理由ということになるのかもしれない。

  1. 訳注;「機会費用」とはどういった概念か?という点については例えば本サイトで訳出されている次のエントリーを参照されたい。 ●アレックス・タバロック 「経済学者も『機会費用』のことがよくわかっていない!?」(2014年1月24日) []
  2. 訳注;この言葉の意味合いについては本サイトで訳出されている次のエントリー(の特に訳注1)を参照されたい。 ●タイラー・コーエン 「『無料の昼飯なんてものはない』の言いだしっぺは誰?」(2014年9月10日) []
  3. 訳注;ソーマによる引用では省略されているが、本文では名目為替レートの変化がその例の一つとして挙げられている。名目為替レートが増価すれば(円高が進めば)輸入品が安く手に入るようになるため消費者にとってはありがたい話であるが、その一方で海外向けに製品を輸出している企業や輸入品と競合する製品を生産している国内の企業にとっては価格競争力の面で不利な立場に立たされるというマイナス面も伴っている・・・といった指摘がなされている。 []

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