ジェームズ・ハミルトン 「1兆ドルのプラチナイーグルコイン」（2012年12月8日）

●James Hamilton, “Trillion dollar platinum coin”（Econbrowser, December 8, 2012）

アメリカ議会で債務上限の引き上げ案が否決された場合、オバマ大統領は代わりにどんな手に打って出ることができるだろうか？　巷間では「ワイルド」な案がいくつか持ち上がっているが、ここではその中の一つを取り上げるとしよう。

その提案の説明に踏み込む前に、まずは、銀行システムがどのように機能しているかについて、基本的なところから話を始めさせてもらいたいと思う。ある日のこと、あなたが自宅のタンスの奥に寝かせておいた現金を、銀行に預け入れたとしよう。すると、あなたの預金口座には、預け入れられた現金と同額の預金が振り込まれることになる。そして、その預金をもとにして、小切手を切ることも可能となる。

あなたが銀行に預金口座を持っているように、その銀行もまた、Fedに預金口座を持っていることだろう。あなたが口座を開設している銀行が、紙幣なり硬貨なりをFedに預け入れると、その銀行がFedに開設している口座にそれと同額の預金が振り込まれることになる。銀行がFedに預け入れている預金は準備預金と呼ばれているが、その準備預金を用いて、あれこれの代金を決済することができる。例えば、その銀行が他の銀行から資産を購入した場合、その銀行がFedに開設している口座から、相手側の銀行がFedに開設している口座へと、準備預金を振り替えるようFedに依頼することで、資産の購入代金が支払われることになる。

財務省もまた、Fedに預金口座を持っている。例えば、あなたが（税金を支払うために）内国歳入庁（IRS）に宛てて小切手を振り出すと、あなたが口座を開設している銀行の準備預金が引き落とされて、財務省がFedに開設している口座にその分の金額が振り込まれることになる。財務省は、Fedに開設している口座を用いて、あれこれの代金を決済することもできる。例えば、財務省がある顧客から何かを購入したとすると、その代金は、準備預金の振り替え――財務省がFedに開設している口座から、その顧客が預金口座を持つ銀行がFedに開設している口座への振り替え――を通じて支払われることになる。

財務省には、紙幣を発行する権限も認められていなければ、銅貨だったり、ニッケル貨だったり、銀貨だったり、金貨だったりを鋳造する権限も認められていない。しかしながら、プラチナ硬貨の発行に関しては、何の制限も課せられていないことが連邦法（合衆国法典第31編第5112条）にはっきりと書かれている（この事実に気付かせてくれた、ブラッド・プルマー（Brad Plumer）に感謝）。

The Secretary may mint and issue platinum bullion coins and proof platinum coins in accordance with such specifications, designs, varieties, quantities, denominations, and inscriptions as the Secretary, in the Secretary’s discretion, may prescribe from time to time.

（財務長官は、プラチナの地金型コインおよびプルーフ貨幣を鋳造・発行することができる。その具体的な仕様――デザイン、種類、発行数量、額面、銘刻――は、財務長官の裁量により、その都度、定められる。）

この条文では、財務省に対して、コレクター向けに特別なプラチナコイン（記念硬貨）を発行する権限を付与することが意図されているわけだが、これまでに発行されたプラチナイーグルコイン（American Platinum Eagle coins）でいうと、額面の最高額は100ドル。さて、問題はここからだ。ガイトナー財務長官がその「裁量により」、額面が1兆ドルのプラチナイーグルコイン（1兆ドルのプラチナ硬貨）を何枚か発行することに決めたとしたら、その先にはどんな展開が待っているだろうか？

財務省は1兆ドルのプラチナ硬貨をどうするかというと、・・・きっと、Fedに預け入れることだろう。すると、財務省がFedに開設している口座に「1兆ドル×預け入れた硬貨の枚数」だけの金額が振り込まれることになるだろう。そして、財務省はその預金を財源にして、市中の銀行から財務省証券を買い取ることだろう。財務省がFedに開設している口座から、財務省に対して財務省証券を売却した銀行がFedに開設している口座へと、購入代金が振り替えられることだろう。財務省がFedに開設している口座に新たに生み出された「お金」を使って、市中に出回るすべての財務省証券が買い占められる。そういう結果になることだろう。

ブラッド・プルマーは、「1兆ドルのプラチナ硬貨」案について、ジョセフ・ギャニオン（Joseph Gagnon）――私が尊敬している経済学者の一人――に意見を求めている。

「いいアイデアですね」。ピーターソン国際経済研究所の上級研究員である、ジョセフ・ギャニオンはそう答えた。「経済学的な観点から判断して、問題に思えるようなところはどこにもありませんね」。

ギャニオンがこの案に肯定的なのはどうしてかというと、債務上限の引き上げをめぐる政治的な駆け引きがあまりにも馬鹿げていると感じているためでもあるのだろう（私も同感）。議会で政府支出の額と課税の額が一旦決められてしまえば、財務省がどれだけ借り入れる必要があるかは自動的に決まってしまうのだ。まるでそうじゃないかのように装う――どれだけ借り入れるかも自由に選べるかのように装う――というのは、有権者の中の騙されやすい層をカモにした政治劇でしかないのだ。

ギャニオンはさらなる金融緩和を推している一人だが、そのあたりも彼がこの案に肯定的な理由となっているのかもしれない。数兆ドル規模の政府支出を直接的なマネタイズで賄う ^[1] 訳注；直接的なマネタイズで賄う＝国債の償還や政府支出を貨幣の新規発行で賄うというのは、大規模な金融緩和そのものだからね。

仮にギャニオンに同意するにしても、「1兆ドルのプラチナ硬貨」案は制度面でかなりの厄介事を抱え込んでいる。というのも、この案は、財務長官に対して、いつでも好きな時に、政府債務すべてをマネタイズする一方的な権力（unilateral power）を与えるに等しいからだ。「1兆ドルのプラチナ硬貨」を何ダースも発行すれば、満期を迎えた政府債務を償還するために使える莫大な財源が生み出されることになる。財務省がFedに開設している口座。そこに預け入れられたとつもない額の預金を使って、満期を迎えた政府債務すべての元金（元本）を償還してしまえるのだ。かような絶大な権力に対しては、ギャニオンをはじめ分別のある経済学者であれば誰もが、嫌悪の眼差しを向けることだろう。

「1兆ドルのプラチナ硬貨」案を実行するには、Fedだけでなく、裁判所の協力も必要となる。Fedの協力が必要なのは、財務省が「1兆ドルのプラチナ硬貨」をFedに預け入れるのに伴って、それと同額の預金を財務省が持つ口座に振り込むことにFedが同意する必要があるからである。しかしながら、Fedがかようなかたちでマネーサプライの完全なコントロール権を財務省にすすんで譲ろうとするかというと、疑わしいところだ。さらには、裁判所の協力がどうして必要になるかというと、元来は、貨幣の収集家を満足させることを意図して作られたはずの法律（上の条文）が、その実、手中に出回る政府債務すべてをマネタイズする権限を大統領に付与する格好になっているとすれば、その妥当性に関して裁判所の判断を待つ必要があるだろうからである。

「1兆ドルのプラチナ硬貨」案は、魅力的なアイデアではあろう。たぶんね。しかし、他にもっと適当な手があるはずだ。