ラルス・クリステンセン 「金融緩和ショックが生じてからしばらくの間は貿易赤字が発生する？ ～10年前のマッカラムの分析を振り返る～」（2013年5月11日）

●Lars Christensen, “Bennett McCallum told “my” Kuroda story a decade ago”（The Market Monetarist, May 11, 2013）

独力で考え付いたオリジナルの論と思っていたのに、後になって実はそうじゃなかったことが判明することがたまにある。過去にどこかしらで読んだ他者の論を「再生産」していたに過ぎなかったことに後になって気付く経験がたまにあるのだ。ミルトン・フリードマンが私の発想の源になっていることが多いのだが、フリードマンだけがそうかというと決してそうじゃない。

私の思考にかなり大きな影響を及ぼしてきた（私の発想の源になっている）別の経済学者としては、ベネット・マッカラム（Bennett McCallum）の名前を挙げることができる。さて、ここで予想してもらいたいと思うが、私がマッカラムのどの議論を「再生産」したかおわかりだろうか？　答えは、つい先日執筆したばかりの「黒田リカバリー」（“Kuroda recovery”）に関するエントリー ^[1]訳注；このエントリーではないが、内容的に似通ったエントリーを227thday氏が訳されている（“ラルス・クリステンセン … Continue readingにある。マッカラム本人に指摘してもらってようやく気付いたのだが、あのエントリーで私が展開している議論と、10年ほど前にマッカラムが一連の論文――日本経済が「デフレの罠」から脱却するための手段を検討している一連の論文――の中で展開している議論を見比べてみると、非常によく似ているのだ。彼の日本経済に関する研究はよく知っていたが、あのエントリーを執筆している最中は彼とそっくりな論を展開していることにまったく気付けていなかったのだ。

マッカラムは、どんな結論を導き出しているのだろう？　彼の議論は、現在の日本が置かれている状況にどう関わってくるのだろう？　今回のエントリーでは、そのあたりのことについて簡単に取り上げてみるとしよう。

先日のエントリーで、私は次のように主張した。日本で金融緩和が進められると、その効果は（円安をもたらすことで）主に輸出の増加というかたちをとって表れると一般的には考えられているが、それは間違いだ。金融緩和の効果は、主に内需（国内の総需要）の増加というかたちをとって表れるのだ。マッカラムも、ほぼ10年前に “Japanese Monetary Policy, 1991–2001” と題された論文（および、その他の一連の論文）の中でまったく同様の主張を展開している。

論の内容としてはそっくりだが、違いもある。私はというと、過去のエピソードを引きつつ議論を進めているが、マッカラムはというと、フォーマルなモデルを使って議論を展開している。そのモデルというのは、彼がエドワード・ネルソン（Edward Nelson）と共同で開発したものであり、日本経済の特徴に合致するようにカリブレートされた開放経済版DSGE（動学的確率的一般均衡）モデルの一種だ。

マッカラムの論文では、目標インフレ率に「ショック」が生じた場合――目標インフレ率がマイナス1％からプラス1％に引き上げられた場合――の結果がシミュレートされている。現在の日本でも似たような「ショック」が発生している最中と言えるが、現実の「黒田ショック」ではマネタリーベースが政策手段となっている一方で、マッカラムの論文では為替レートが政策手段として想定されているという違いがある。しかしながら、この違いは、モデルから得られる最終的な結論にそれほど重要な影響を及ぼさないものと思われる――少なくとも私が理解している範囲では――。

マッカラムの論文では、目標インフレ率を引き上げるために、日本銀行が外債の購入を増やして通貨の減価（円安）を図ると想定されている。その結果はというと、純輸出（輸出－輸入）が大幅に増える・・・というのが一般的な認識だろう。さて、マッカラムは、どのような結論に達しているだろうか？

我々がここでその動向に着目する変数は、本国――日本――の実質的な純輸出 ^[2] 訳注；輸出数量と輸入数量の差である。・・・（省略）・・・「第1期間」に目標インフレ率（π）が上方にジャンプする ^[3] 訳注；目標インフレ率（年率）がマイナス1％からプラス1％へと上方に引き上げられると、名目為替レートの減価率はその後2年以上にわたってプラスのまま ^[4] … Continue readingというのがシミュレーションから得られる結果である。インフレ率はというと、言うまでもなく上昇し、2年以上にわたって初期値 ^[5] 訳注；目標インフレ率が引き上げられる前の（定常状態における）インフレ率を上回り続けることになるが、その後は上下動しながらやがて新たな定常値（ショックが生じる前よりも年率で2％だけ高い数値）に落ち着くことになる。かなり意外な結果も得られている。s ^[6] 訳注；sは、名目為替レートの対数値。sの上昇＝名目為替レートの減価＝円安よりもp ^[7] 訳注；pは、物価水準の対数値の方が勢いよく上昇するため、実質為替レートが増価することになるのだ。その一方で、実質的な産出量（実質GDP、実質所得）に関しては予想通りの結果が得られており、実質的な産出量は（ショックが生じて以降の）2年間にわたり大幅に増えることになる。

とりわけ重要なのは、実質的な純輸出が実質的な産出量の増加の影響を強く受けることである。すなわち、実質的な純輸出は（実質所得の上昇によって輸入需要が増えるために）マイナスに転じ 、金融緩和ショックが生じてから約2年間にわたってマイナスにとどまり続けるのである。

マッカラムがモデルを使って行ったシミュレーションの結果は、私が先日のエントリーで前提として語っていたことを支持していると言える。つまり、金融緩和によって仮に大幅な円安が生じたとしても、金融緩和の景気刺激効果は内需の増加というかたちをとって主に表れるのだ。そして、金融緩和「ショック」が生じてからしばらくの間（数四半期）は、内需の増加によって輸入の伸びが輸出の伸びを上回り、その結果として純輸出がマイナスを記録する――貿易赤字が発生する――可能性が高いのだ。

言い換えると、金融緩和は「近隣窮乏化」効果（beggar-thy-neighbor-effect）を伴いはしないのだ。実際のところは、日本で金融緩和が進められると、日本からの輸出 ^[8] 訳注；日本から他国へ向けての輸出が刺激されるよりも、日本への輸出 ^[9] 訳注；他国から日本へ向けての輸出が刺激される可能性の方が高いのだ。

マッカラムの論文からインスピレーション（感化）を受けて、あれやこれやの話題についてエントリーを物する・・・なんてことが今後もこれまでのように繰り返されるに違いない――そのエントリーを執筆している最中は、そのことに気付かない場合もあろう――。マッカラムの議論を「再生産」する機会がまたやってくる時までに、読者の方々には今回取り上げた彼の論文に直接目を通してもらえたらと思う。そうすれば、マッカラムが論文を執筆してから10年後の日本で何が起きようとしているのかについて多くのことが学べるだろうから。