ジェームズ・ハミルトン 「『大恐慌の経済学』 ～大恐慌研究のスペシャリストである経済学者12人は何を語るか～」（2007年5月30日）

●James Hamilton, “Economics of the Great Depression”（Econbrowser, May 30, 2007）

イースト・キャロライナ大学の教授であるランドール・パーカー（Randall Parker）の『The Economics of the Great Depression』（「大恐慌の経済学」）が（2007年5月中に）出版されたばかりだ。光栄なことに、私へのインタビューも収録されている。

本作は、パーカーが2003年に上梓した『Reflections on the Great Depression』（邦訳『大恐慌を見た経済学者11人はどう生きたか』）の続編である。前作では、1929年から1939年まで続いた大恐慌（Great Depression）を直に体験した著名な経済学者たちへのインタビューが収められている。それに対して本作では、半世紀以上を経てあの大恐慌をどうにか理解しようと尽力している経済学者たちへのインタビューが収められている。一例を挙げると、ベン・バーナンキ（Ben Bernanke）、ロバート・ルーカス（Robert E. Lucas）、アラン・メルツァー（Allan Meltzer）といった大物たちがインタビューに応じている ^[1]訳注；他には、ピーター・テミン（Peter Temin）、リー・オハニアン（Lee Ohanian）、クリスティーナ・ローマー（Christina … Continue reading。

私へのインタビューの一部を以下に引用しておこう。

パーカー：金本位制が支障なく機能するために必要な条件をマイケル・キットソン（Michael Kitson）がまとめていますが、どう思われますか？　彼は4つの条件を挙げています。まず一つ目の条件は、一物一価の法則が成り立つこと。二つ目の条件は、貨幣需要（貨幣に対する需要）が安定していること。三つ目の条件は、通貨当局（中央銀行）が金の流入を不胎化しない（金準備の増加に伴うマネーサプライの拡大を放置する）こと。最後に四つ目の条件は、経常収支の不均衡が、（産出量や雇用量といった）数量の変化を通じてではなく、価格の変化を通じて調整（是正）されること。最後の条件の背後には、「経済は、放っておいても完全雇用に向かう傾向を備えている」というケインズ以前の時代に広く受け入れられていた想定が控えていますが、戦間期にはどう見てもそうはなっていなかったと言えます。今挙げた4つの条件は、金本位制が支障なく機能するために必要な条件だと思われますか？

ハミルトン：え～とですね、キットソンが見逃している重要なポイントが一つあるように思えます。金本位制下では、ドルで測った金の価格が固定されるという事実がそれです。それゆえ、例えば、ポテトで測った金の価格（金とポテトの交換比率、金の相対価格）が上昇すると、ドルで測ったポテトの価格は下落しなくちゃいけないのです ^[2] … Continue reading。つまりは、金の相対価格が上昇すると、一般物価水準が下落する（デフレになる）ことになるのです。金本位制にとどまっている限りは必ず成り立つ会計恒等式のようなもので、金の相対価格が上昇した理由を説明できたら、一般物価水準が下落した（デフレが起きた）理由を説明できたも同然なのです。大恐慌期のデフレについて話題にされることが多くなっていますが、「デフレというのは一般物価水準が下落することだ」というわけで、一般物価水準に何が起きたかだけに目が向けられがちです。金に対する需給（需要＆供給）に起きた変化なんて瑣末な出来事に過ぎないと暗黙のうちに考えられているようです。「金に対する需給？　金の相対価格？　そんなのは、過去の遺物に過ぎない」とでも言いたげなのです。しかしながら、経済学的に正しい見方だとは思えません。金に対する需給にも目を向ける必要があるのです。当時は、複数の国が金本位制を採用していて、金が国家間の決済手段として通用していました。金に対する需要の一部は、金本位制という通貨制度に由来するものだったのです。それも、その多くは、中央銀行が金準備を手元に持っておきたいと考えた結果として生じたものでした。これまでの話がどうして重要かと思うかと言うと、金融不安の高まりに伴って金に対する需要が急増したからです。そのせいで金の相対価格が上昇した（それと同時に、デフレが起きた）んです。この点こそが本質的なポイントだと思います。

パーカー：そのあたりのことを論じているのが、1988年にContemporary Economic Policy 誌に掲載された貴殿の論文 ^[3]訳注；この論文の概要（ならびに、それに関連する議論）については、本サイトで訳出されている次の記事も参照されたい。 … Continue readingですね。金を退蔵しようとする動きが巷（ちまた）に広がったことが取り上げられています。

ハミルトン：その通りです。そういうわけで、キットソンが挙げている条件にさらにもう一つ追加したいところですね。金の相対価格が大幅に変動しない、という条件がそれです。金の供給については発掘量によって制限が課されますので、金の相対価格が大幅に変動しないというのは、金に対する需要が大幅に変動しないとも言い換えられます。金の相対価格が乱高下するようだと、金本位制は厄介極まりない通貨制度に一変します。金の相対価格が乱高下するのにあわせて、一般物価水準も乱高下するわけですからね。そんな事態は誰も望まないでしょう。そんなわけで、キットソンは見過ごしてしまっていますが、金の相対価格が比較的安定しているというのは、金本位制が支障なく機能するために重要な条件だと思います。キットソンは、国ごとに金の保有量に偏りがあったとか、国家間の政策協調が欠けていたとかいう問題も指摘していますが、そのいずれもが金の相対価格を高めるのに一役買いました。キットソンのように別々に分けて論じるのではなく、金の相対価格を高めた要因として一括りにしてしまいたいところですね。金本位制にしがみついていた国で深刻なデフレが生じたのは、金の相対価格が上昇したせいだったのです。

読者としては、FRB議長のバーナンキが何を語っているのか興味があるかもしれない。一部だけ引用しておこう。

パーカー：いくつかの細かい質問に切り分けて問わせてもらおうと思います。大恐慌を引き起こした原因は何なのでしょうか？　大恐慌があんなにも深刻な不況になったのはなぜなのでしょうか？　大恐慌があんなにも長引いたのはなぜなのでしょうか？　大恐慌が世界中を巻き込むようにしてあんなにも広い範囲に拡散したのはなぜなのでしょうか？　大恐慌から抜け出せたのはなぜなのでしょうか？　今挙げた中で、依然としてミステリー（謎）のままという問いはあるでしょうか？

バーナンキ：まったくの謎（complete mystery）というのは一つもないと思います。いずれの問いに対しても、それなりの答えを返すことができると思います。ただし、定量的な側面について完璧な説明と呼べるものがまだ得られていない問いもいくつかあると思います。例えば、大恐慌が起きた理由（一つ目の問い）だとか、大恐慌があそこまで深刻になった理由（二つ目の問い）だとかについては、貨幣的な要因（貨幣量の収縮）に着目した筋の通った説明が可能ですが、当時は今よりも伸縮性に富んでいた ^[4] 訳注；名目価格や名目賃金の伸縮性が高かった、という意味だと思われる。と思われるのに、貨幣的な要因が量的に見てあそこまで大きな効果を持ったのはなぜなのかとなると、少しずつわかりかけてきている段階に過ぎません。大恐慌から抜け出せたのはなぜかという最後の問いに関しては、金本位制が大いに関係していると思います。アイケングリーンとサックスの共著論文――Eichengreen and Sachs (1985)（pdf）――で明らかにされているように、金本位制からの離脱と、景気回復の開始との間には、非常に密接なつながりが見られます。しかしながら、景気回復のペースに関しては、金本位制から離脱した国の間でかなり大きなばらつきがあります。（金本位制という）貨幣量の収縮を迫る要因が取り除かれたにもかかわらず、景気回復の勢いが思わしくなかった国があったわけですが、その理由についてはもっと掘り下げて研究する必要があります。アメリカのケースになりますが、コールとオハニアンの共著論文――Cole and Ohanian (2004)（pdf）――をはじめとしたいくつかの研究によると、全国産業復興法（NIRA）が景気回復のペースを鈍らせる役割を果たしたと主張されています。全国産業復興法のせいで、名目賃金や名目価格の伸縮性にタガがはめられた（名目賃金や名目価格が硬直化した）というのです。

即興であるにもかかわらず、私なんかよりも歯切れがよくてきっぱりしているようでビックリだ。ところで、バーナンキが言及している研究についてもっと詳しく知りたいようなら、本書を手にとるといい。アイケングリーン（Barry Eichengreen）もオハニアン（Lee Ohanian）もインタビューに応じているのだ。主要なメンツを集結させてくれたパーカーに大いに感謝せねばなるまい。

（追記）アーノルド・クリング（Arnold Kling）もパーカーの新作についてコメントを加えている。