ジェームズ・ハミルトン 「1931年のヨーロッパで何が起こったのか？」（2012年6月19日）

●James Hamilton, “Europe in 1931”（Econbrowser, June 19, 2012）／【訳者による付記】先日訳出したばかりの“ジェームズ・ハミルトン 「金本位制と大恐慌」”とあわせて参照されたい。

2週間前のことになるが、ケイトー研究所（Cato Institute）が開催したカンファレンスに少しばかり顔を出してきた。いくつか報告がなされたのだが、そのうちの一つが、大恐慌期（1929年～1933年）における金本位制の役割をテーマとしたもので、ダートマス大学の教授であるダグラス・アーウィン（Douglas Irwin）が報告を行った。その討論者を務めたのがこの私というわけだ。討論に備えてあらかじめ用意しておいたコメント用の原稿はこちら（doc）、当日使用したスライドはこちら（ppt）、当日の討論の様子を収めた動画はこちら（mp4）――私のコメントは、52分あたりから始まる――。興味があるようなら、参考にしてもらえたら幸いだ。以下では、アーウィンの報告をめぐって席上で議論された話題――1931年にヨーロッパで何が起こったのか？――について軽く触れることにするが、それとあわせて、現在のヨーロッパで進行中の出来事との類似点についても言及することにしよう。

大恐慌の始まり（あるいは、その原因）を、1929年10月に発生した株式市場の大暴落に求める意見がある。しかしながら、ロバート・シラー（Robert Shiller）がまとめたデータ（xls）によると、1929年10月の株価の下落率は26％であり、比較的最近の2008年9月に発生した株価の下落――ひと月で20％の下落――と比べても、それほど大差ない結果となっている。また、1929年9月から1931年3月までの間に株価は44％下落しているが、2007年9月から2009年3月までの間に株価はそれを凌駕する勢いで下落――49％の下落――しているのだ。一方で、鉱工業生産指数は、1929年9月から1931年3月までの間に28％下落しており、つい最近の景気後退期において記録された落ち込み――17％の下落――よりも深刻なものであったことは確かだ。しかし、仮に1931年初頭の段階で景気が上向いていたとすれば、よくある景気後退の一つとして記憶されるにとどまっていたことだろう。そうならずに、「大恐慌」（the Great Depression）として歴史にその名を残すことになった理由は、1931年3月以降も事態の悪化に歯止めがかからなかったためである。1931年3月の時点と比べて、最終的に株価はさらに61％下落し、鉱工業生産指数はさらに27％下落する格好となったのだ。

1931年に一体何が起こったのだろうか？　よくある景気後退の一つで済んでいたかもしれないエピソードを、大恐慌へと変貌させるに至った出来事とは一体何なのか？　1931年5月にヨーロッパで起こった出来事がそれである。当時オーストリアで最大の規模を誇っていた銀行であるクレジット・アンシュタルトが破綻し、それをきっかけにして、ハンガリー、チェコスロバキア、ルーマニア、ポーランド、そしてドイツへと、取り付け騒ぎが波及することになったのだ。金融危機のその他の多くの例と同様に、1931年にヨーロッパを襲った金融危機でも、銀行危機と通貨危機が相伴うことになった。「銀行は私の預金をちゃんと返してくれるんだろうか？」との疑心暗鬼に加えて、「銀行から無事に預金を下ろせたとしても、お金（通貨）の価値は今後も安定したままなんだろうか？　ヤバそうな銀行にお金を預けておくよりは、銀行口座から引き出したお金をそのまま手元に持っておくよりは、お金を金（gold）に換えておいた方がいいかもしれない」との不安が蔓延する格好となったのだ。

ベルリン銀行の前に大挙する、不安げな預金者たち（1931年）

出典：AndrewAndJoshuaブログ

以下のグラフ ^[1] … Continue readingの最初のパネルでは、イングランド銀行が保有する金準備高が1931年中にどう変動したかが辿られている。クレジット・アンシュタルトが破綻する少し前に、イングランド銀行は割引率（手形割引率）の引き下げに動いたが、それにもかかわらず、安全志向の高まり（手元に安全資産を持っておこうとする動きの広まり）を反映して、イギリスへの金の流入が相次ぐことになった（その結果、イングランド銀行が保有する金準備高は増大することになった）。しかしながら、夏に入ると、イングランド銀行がヨーロッパ大陸諸国に預けている資産が凍結されてしまうのではないかとの憶測が広がり、それにあわせて、イギリスから金が大量に流出することになる。そんなこんなで、1931年9月19日に、イギリスは金本位制からの離脱を決めたのであった。

次いで、人々の視線はアメリカに注がれた。アメリカでも、イギリスと同様に、当初のうちは割引率が引き下げられたが、それにもかかわらず、1931年の上半期を通じて金の流入が続いた（以下のグラフ ^[2]原注；【最初のパネル】FRBが保有する金準備高の推移。単位；百万ドル　期間；1931年1月7日～同年12月30日　データの出所；Banking and Monetary Statistics, … Continue readingを参照）。しかしながら、（1931年の）9月にイギリスが金本位制から離脱すると、「アメリカもそのうち金本位制から離脱するのではないか（ドルと金の兌換を停止するのではないか）」との思惑が広がり、それにあわせて、アメリカから急速な勢いで金が流出し始めることになる。しかしながら、FRBが保有する金準備が大量に上っていたことに加えて、金利が急激に引き上げられたこともあって、アメリカは、どうにかこうにか金の流出（金準備高の減少）に耐え抜いたのであった。とは言え、景気が悪化している中での金利の急激な引き上げである。「金本位制を維持する」という目的以外のどのような観点に照らしても、破滅的な行為であったと判断せざるを得ないだろう。

「果たしてこの国は金本位制にとどまる気があるのだろうか？」　1931年当時、各国の政府はそのような疑いの眼差しを向けられており、「金本位制から離脱するか、それとも、金本位制にとどまるか」の二択を迫られていた。そして、「金本位制にとどまる」ということは、金融引き締めとデフレを受け入れるということ、つまりは、国内経済に打撃を加えることを意味していた。「この国は金本位制にとどまる気があるのだろうか？」という疑念があちこちの国の間を（まるでピンポン玉が跳ねるかのように）駆け巡り、「金本位制にとどまる」ことを選んだ国の間では国内経済に打撃が加えられていったのであった。「果たしてこの国はユーロにとどまる気があるのだろうか？」　2012年現在、ユーロ圏諸国の政府はそのような疑いの眼差しを向けられており、「ユーロから離脱するか（あるいは、不本意にも離脱を余儀なくされるか）、それとも、ユーロにとどまるか」の二択を迫られている。そして、「ユーロにとどまる」ということは、一段の財政緊縮を受け入れるということ、つまりは、国内経済に打撃を加えることを意味している。「この国はユーロにとどまる気があるのだろうか？」という疑念がユーロ圏のあちこちの国の間を駆け巡っている。「ユーロから離脱するか、それとも、ユーロにとどまるか」という二択のどちらが選ばれ、その選択の結果として何がもたらされるのか。我々はその答えをリアルタイムで目撃しようとしている。

1931年と現在との間には大きな違いもある。1931年当時は、銀行預金よりも金（gold）が選好されたわけだが、それに応じて、金の供給が増えることはなかった。そのために、金の相対価格（最終生産物と金の交換比率）が上昇することになり、それに伴って、金本位制を採用していた国ではデフレという結果が生じることになった（doc）のであった。それとは対照的に、現在のユーロ圏では、ユーロ周辺国の（ユーロ建て）国債よりもドイツ国内の（ユーロ建て）銀行預金が選好されているわけだが、そのような現実に対してECB（欧州中央銀行）はいくらでも柔軟に応じることができるのだ。