●Mark Thoma, “The Economic and Social Costs of Unemployment”（Economist’s View, January 12, 2006）
経済学者が失業について大学の講義だとかで教える機会があると、失業に伴うコストは経済的な損失だけに限られないと用心深く付け加えるものだ。失業というかたちで資源が利用されずにいると、GDPの減少というかたちで経済的な損失が生じることになるが、失業にはそれ以外にも考慮すべき人的・社会的なコストが伴うのだ。その格好の例が以下の図に示されている。ダラス連銀が発行しているEconomic Letter誌の論説 “Miracle to Malaise: What’s Next for Japan?”（pdf）から転載した図だが、日本における（1953年から2003年までの）失業率（橙色の線）と自殺率（緑色の線；人口10万人あたりの自殺者数）――いずれも男性――の推移が跡付けられている。
・・・（略）・・・失業率と自殺率との間に稀に見るつながりが確認されるわけだが、失業に伴う精神的な負担を高めるような特有の文化心理的な要因が日本では働いているのかもしれない。
日本における1953年から2003年までのデータによると、男性に関しては、（景気循環に伴って）失業率が1ポイント（1パーセントポイント）上昇すると、自殺率が5.39ポイント（5.39パーセントポイント）上昇する傾向にある。・・・（略）・・・男性と比べるとそのつながりはずっと弱いものの、女性に関しても、失業率が1ポイント（1パーセントポイント）上昇すると、自殺率が1.38ポイント（1.38パーセントポイント）上昇する傾向にある。・・・（略）・・・
失業率と自殺率との間に観察される密接なつながりは、日本社会に特有の2つの特徴を反映しているのかもしれない。まず一つ目は、日本人の間では、職を失うのは、経済活動につきものの普通（ごく当たり前）の出来事というよりも、個人的な失敗（その人の責任）として解釈されがちという点である。そして二つ目は、日本経済は雇用創出率が高いとは言えない――新しい仕事の機会が次から次へと旺盛に生み出されるわけではない――こともあって、一旦職を失ってしまうと、新たな職にありつける可能性について悲観的になりがちなのかもしれない。
「長期雇用の終焉」だとか「雇用不安の高まり」だとかについて耳にする機会が多くなってきている。（2006年1月の時点での）最新の研究によると、アメリカでは過去数十年を通じて平均勤続年数は大して変わっていないようである。だとすると、「雇用不安の高まり」というのは杞憂なんだろうか？（「雇用不安」に絡む問題については、TPM Cafe [1] 訳注；リンク切れやニューヨーカー誌でも話題にされている）。
いや、失業に伴うあれやこれやのコストに目を向ける必要がある。失業に伴う経済的・社会的コストが高まっているとしたら、平均勤続年数は変わらなくても、雇用不安が高まることはあり得るのだ。
例えば、循環的な要因（総需要の変動）や企業間競争の結果としてではなく、構造的な要因によって生み出される失業がこれまでよりも増えるが、（マクロ経済全体で見た）平均勤続年数はこれまでと変わらないとしよう。循環的な要因によって失業が生まれるようなら、失業者はしばらくすれば（景気の回復に伴って）前職と同じ業界で再び職にありつける可能性が高い。企業間競争の結果として失業が生まれるようなら、競争に打ち勝った企業が雇用を増やす可能性がある。その一方で、構造的な要因によって失業が生み出されるようなら――すなわち、特定の職業がこの世から消えてしまうようなら――、失業に伴うコストはとんでもなく大きくなる。構造的な要因によって生み出される失業が増えるようなら、平均勤続年数はこれまでと変わらなくても、労働者が感じる不安は高まるだろう。しばらくすれば新たな職にありつけるとしても、前職とは異なる業界に飛び込まざるを得ずに収入も大幅に減る可能性があるとなれば、なおさらだ。雇用不安が高まっているかどうかを突き止めるためには、勤続年数のデータを調べるだけでは十分ではないのだ。その他の面にも目を向ける必要があるのだ。例えば、デロングが取り上げているように、アメリカでは収入（家計所得）の変動が高まってきているのだ。
その道の専門家らによると、収入（家計所得）の不安定化が勢いを増している――言い換えると、収入の変動が大幅に高まってきている――という。「少なくとも1975年頃から、収入の変動が趨勢として高まってきているのは間違いありません」。・・・（中略）・・・収入の変動は、これまで以上に厄介な問題を引き起こす可能性がある。・・・（中略）・・・ある世帯の収入が予想しないかたちで大幅に減ってしまったとしたら、収入の減少にあわせて消費を切り詰めるのではなく、借金をするか、貯金を切り崩すか、家族の中から誰かもう一人（大抵は妻）が働きに出るかして、消費をこれまでと同じ水準に保とうとするというのがこれまでのパターンだった。しかしながら、ラジ・チェティ（Raj Chetty）も語っているように、「これまでのようには、いきそうにない」。なぜか？ 多くの世帯が共稼ぎ（妻も働きに出る）というカードをもう既に切っているからである。・・・（中略）・・・収入の変動というショックを和らげるために、個々の世帯が自力で用意できる緩衝器の機能が弱まっているのだ。家庭の外にある緩衝器にしてもそうだ。企業（雇用主）が提供する確定給付年金ないしは医療保険――収入の変動というショックを和らげてくれる安定装置（家庭の外にある緩衝器）――に加入している労働者の割合が過去30年の間に減少傾向を辿っているのだ。緩衝器の機能が弱まっているところに、収入の変動の高まり――とりわけ、その傾向は低中所得層において顕著――という衝撃が襲ってきているのだ。・・・（中略）・・・「経済的なリスクに対抗するために、政府は岩盤のように固い防御装置（の役割を果たすプログラム）を用意すべきか？ それこそが、収入の変動の高まりをめぐって交わされている論争の背後に潜んでいる真の争点なのです」。
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●Mark Thoma, “The Impact of Unemployment on Well-Being”（Economist’s View, December 16, 2013）
キャスリーン・ガイエル（Kathleen Geier）がワシントン・マンスリー誌に寄稿している記事より。
“What social science says about the impact of unemployment on well-being: it’s even worse than you thought” by Kathleen Geier：
今朝のニューヨーク・タイムズ紙に掲載されている風変わりでとりとめのない論評記事に目を通していたら、面白そうな論文（pdf）へのリンクが貼り付けられているのに気付いた。2012年にSocial Forces誌に掲載されたというこの論文では、失業が非金銭的な幸福度に及ぼす影響が探られている。論文の著者であるクリストバル・ヤング（Cristobal Young）は、スタンフォード大学に籍を置く社会学者だ。失業という出来事は、失業者一人ひとりの幸福度に対して思った以上に壊滅的な影響を及ぼすというのがヤングの言い分だ。
この論文では、3つの主要な結果が明らかにされている。失業という出来事は、職を失った人たちの幸福度に対して破壊的な影響を及ぼすというのが一つ目の発見である。ヤングの言葉を借りると、失業は「（職を失った人たちの）主観的な幸福度を大幅に低下させる」というのだ。
・・・（中略）・・・
次に、二つ目の発見。失業保険は、マクロ経済の安定化に貢献するものの、失業者を幸福にする（主観的な幸福度を高める）効果はないというのがそれである。
・・・（中略）・・・
最後に、三つ目の発見である。失業が幸福度に及ぼす強力なマイナスの効果（職を失った人たちの主観的な幸福度を大幅に低下させる効果）は長引きがちで、何年にもわたって尾を引く可能性があるというのがそれだ。
・・・（中略）・・・
ヤングは、このこと（失業が主観的な幸福度に及ぼすマイナスの効果が長引く現象）を「トラウマ効果」（“the scarring effect”）と命名している。他の研究者らによると、「トラウマ効果」は3～5年ないしはそれ以上にわたって続く可能性があるという。さらには、ヤングが指摘しているところによると、「またもや職を失うのではないかという漠然とした恐怖」もしばらく（職を得た後もなお）続く可能性があるという。
・・・（中略）・・・
不景気が人類にもたらす痛みには、困惑させられるばかりだ。その痛みの中でも、経済に及ぶ損害はある意味では最も軽微と言えるかもしれない。長期失業者（失業期間が長期に及ぶ求職者）は、「恥ずかしさ（羞恥）」や「自尊心の喪失（低下）」を味わうだけでなく、友人や家族との関係がうまくいかなくなることもあるという。それだけではない。長期失業者の自殺率は、群を抜いて高いのだ。・・・（略）・・・
政策当局者たちは「雇用危機」を和らげるためにもっと手を打てただろうに、そうしなかったのはどうしてなのだろう？ どうにも理解し難いところだ。
References
| ↑1 | 訳注；リンク切れ |
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