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ジェームズ・ハミルトン 「金本位制と大恐慌」(2005年12月12日)

●James Hamilton, “The gold standard and the Great Depression”(Econbrowser, December 12, 2005)


金本位制は大恐慌の過程でどのような役割を果たしたのだろうか?

「金本位制に戻れば、万事うまくいく」。そのように説く声は、いつの時代も健在のようだ。つい最近も、そのようなミーム(meme)の存在があちこちで確認されたばかりだ(詳しくは、Daily Reckoningでのクリス・メイヤー(Chris Mayer)や、Mises Economics Blogでのロバート・ブルーメン(Robert Blumen)の主張を参照されたい。blogjam仲間の中にも、同様の主張をしてるのが何人かいるようだ)。

純粋な金本位制の下では、米政府は、ドルと金(gold)をあらかじめ決められた一定のレート(平価)で交換すると約束することになる。そのため、金本位制下では、ドルは「金と同じ価値がある」かのように見えることになる。

とは言っても、あくまでもそう「見える」のであって、事実そうだというわけではない。ドルが「金と同じ価値がある」かのようだとすれば、それは、政府が金本位制にとどまると(マーケットから)信頼されている限りにおいてのことに過ぎない。金本位制の採用を選択することができるのだとすれば、そこから離れることもまた選択できる(実際にも、金本位制からの離脱が選択された例というのは数多い)。そのことは投機家たちも重々承知している。そのため、金本位制を採用している国(あるいは、固定為替相場制度を採用している国)の通貨は、投機アタックに晒される危険性を秘めることになるわけである。

第一次世界大戦の勃発を機に、多くの国では自国通貨と金との兌換が一時的に停止され、その後しばらくの間にわたって金本位制から離脱したままの状態が続いた。その間(1920年代初頭)における各国の財政政策や金融政策は放縦に流れる傾向にあり、そのためもあって、各国経済は大きな動揺を経験することになった1。そのような事実を目の当たりにした当時の専門家の多くは――今でもなお、金本位制への復帰を求めてやまない多くの人々と同じように――、「財政政策や金融政策に規律を取り戻すためには、金本位制に復帰するしかない」と結論し、そして実際にも、1920年代の終わり頃までに、大半の国は金本位制への復帰を果たすことになったのである。

財政政策や金融政策に規律を取り戻すために金本位制への復帰を果たすことは、破滅への道を用意する格好となりかねない。中でも、投機家たちが金本位制に対する政府のコミットメント2に大きな疑いを抱いているような(当時の)状況においては、とりわけそうだ。1988年にContemporary Economic Policy誌に掲載された論文(“The Role of the International Gold Standard in Propagating the Great Depression”)の中で、私はそう論じた。各国が相次いで金本位制に復帰を果たした後の状況を振り返ると、国境を越えた資本の移動は、落ち着きを取り戻すどころか、その激しさを増すばかりだった。その理由は、「まずはイギリスが平価の切り下げに動くに違いない。そしてその次にアメリカが続くだろう」と投機家たちに疑われたためである。投機アタックに晒されたイギリスは最終的にその圧力に屈し、1931年に金本位制からの離脱を余儀なくされることになる。その一方で、アメリカでは、投機アタックに立ち向かうために3、実体経済が急降下に向かう瀬戸際にあることが露わであったにもかかわらず、1931年中に金利が引き上げられたのであった。

「果たしてこの国は金本位制にとどまる気があるのだろうか4」との疑いが多くの人々の間で広まるにつれて、安全資産である金への需要が急増、それに伴って、金の相対価格が上昇することになった。大勢がこぞって金の退蔵5に走るようになると、1オンスの金を譲ってもらうには、これまでよりも多くの量のポテトを手放さないといけなくなる。アメリカでは平価が維持されたため6、〔金に対する需要の急増=金の相対価格の上昇にあわせて〕ポテトのドル表示価格は下落を余儀なくされたのであった。かくして、金本位制にとどまった国ではデフレが生じることになったわけだが、金本位制にとどまった期間が長ければ長いほど、デフレは広範囲に及んだのであった7。デフレは、平価の維持に固執した(金本位制にいつまでもとどまり続けた)国の経済が抱えた困難を大きく増幅させる効果を持ったという点については、多くの研究者の間で同意が得られている。

 ベン・バーナンキ(Ben Bernanke)とハロルド・ジェイムズ(Harold James)の1991年の共著論文(“The Gold Standard, Deflation, and Financial Crisis in the Great Depression: An International Comparison”;NBERワーキングペーパー版はこちら)に詳しくまとめられているが、1931年に金本位制から離脱したのはイギリスだけではなく、他にも13カ国が後に続いている。バーナンキ&ジェイムズ論文によると、この14カ国全体の鉱工業生産の伸び率(単年度)の平均(上に掲げられた図の一番最初のグラフを参照)は、1932年以降ずっとプラスの値を記録するに至っている。それとは対照的に、1936年まで金本位制にとどまり続けた国の鉱工業生産の伸び率の平均(一番最後のグラフを参照)はどうなっているかというと、1932年にマイナス15%を記録している。アメリカが金本位制から離脱したのは1933年だが、上から2番目のグラフにあるように、離脱を決定した直後から、劇的な景気回復が生じていることがわかるだろう。1934年に金本位制から離脱したイタリア(上から3番目のグラフ)でも、1935年に金本位制から離脱したベルギー(上から4番目のグラフ)でも、アメリカと同様に、離脱を決定した直後から、急速な景気回復が生じる格好となっている。その一方で、1936年まで金本位制にとどまり続けた3カ国(フランス、オランダ、ポーランド)の鉱工業生産の伸び率の平均は、その他の国々が堅調な経済成長を経験していた1935年の時点でも、マイナス6%を記録しているのである。

まとめるとしよう。金本位制が円滑に機能するためには、主要な政府が財政政策や金融政策を運営するにあたって規律を守るに違いない8とマーケットから広く信頼されていなければならない。なおかつ、金の相対価格が比較的安定していなければならない。以上の二つの条件が揃ってはじめて、金本位制は円滑に機能する。ところで、1920年代後半に各国が相次いで金本位制に復帰した理由は何だったろうか? 今でもなお、金本位制への復帰を求める声は相変わらず聞こえてくるわけだが、その理由とは何なのだろうか? 政府が(財政政策や金融政策を運営するにあたって)規律を守るとは信頼できないから、というのがその理由ではなかったろうか(その理由なのではなかろうか)。しかしながら、金本位制に復帰すれば、たちまちのうちにそのような信頼9が得られるようになるわけではない。なお不味いことには、「本当にあの政府は財政の立て直しを果たしたんだろうか?」と疑われている中で金本位制に復帰しようものなら、非常に深刻な別の問題を招き寄せてしまう恐れすらあるのだ10

それはともあれ、金貨(イーグル金貨)の見た目の美しさについては、Tim Iaconoに同意するにやぶさかではない。

GoldCoinFront

  1. 訳注;巨額の財政赤字や過度の金融緩和が放置され、その結果として、高率のインフレが生じることになった []
  2. 訳注;金本位制から離脱するなんてことは決してあり得ないし、自国通貨と金との交換レート(平価)を変更することも決してないという約束 []
  3. 訳注;投機家たちのドル売り攻勢に対抗するために []
  4. 訳注;ひいては、平価を維持する気があるのだろうか []
  5. 訳注;金の退蔵=自分の手元に金を持っておこうとすること []
  6. 訳注;金のドル表示価格が一定の水準に固定されたままであったため []
  7. 訳注;デフレが広範囲に及ぶ=広範囲にわたる財の価格が下落する []
  8. 訳注;おそらくは、「規律を守る」=巨額の財政赤字を野放しにしない、という意味だと思われる。さらには、行き過ぎたマネタイゼーション(巨額の財政赤字を補填する手段として、貨幣を新規に発行すること)には訴えない、という意味も込められているものと思われる。 []
  9. 訳注;政府が財政政策や金融政策を運営するにあたって規律を守るに違いないという信頼 []
  10. 訳注;エントリーの半ばでも論じられているように、「果たして政府は平価を維持する気があるのだろうか?」と疑われると、投機アタックの餌食となる恐れがあるわけだが、マーケットが「果たして政府は平価を維持する気があるのだろうか?」と疑う理由の一つに、巨額の財政赤字があるということが言いたいのだろう(巨額の財政赤字が野放しにされていれば、その埋め合わせとして、そのうちマネタイゼーション(貨幣の新規発行)に訴えられるに違いない。そうなれば、早晩平価が切り下げられるか、あるいは、金本位制から離脱するに違いない→「果たして政府は平価を維持する気があるのだろうか?」という疑い)。 []

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