どのマクロ経済学者でも，「いまそちらの業界のスターといったら誰です？」って聞かれたら，きっとそのリストのトップかそのあたりにエミ・ナカムラの名前を挙げるはずだ．2019年に，エミ・ナカムラはジョン・ベイツ・クラーク・メダルを受賞した．経済学でとびきり名誉ある2つの賞の片方が，このメダルだ――そして，これがマクロ経済学者に贈られることはめったにない．エミ・ナカムラはもともとカナダ出身で，いまはカリフォルニア大学バークレー校で勤務しながら，並外れたペースでトップ学術誌に論文を載せ続けている．
ぼくが初めてナカムラに会ったのは，2011年のことだ．当時，ぼくはまだ大学院生だった．ナカムラはミシガンにやってきて，論文「マネタリーユニオンにおける財政刺激：合衆国各地域からの証拠」について講演をした．あの論文は，財政刺激が経済成長を後押しする最良の証拠の一角をなしていて，2008年以後の不況から経済を押し上げるために財政刺激を使うべきかどうかをめぐって戦われた学術論争に大きな影響を及ぼした．
その後も，ナカムラは政策論争にきわめて意義の大きい研究を生産し続けている．ほんの一例だけあげれば，Hazell と Steinsson とナカムラの共著論文「フィリップス曲線の傾き: 合衆国の諸州から得られる証拠」は，いまのインフレについてぼく自身が考える際に主な手引きになってくれてる論文だ．それに，ぼくは，ナカムラのワーキングペーパー「景気循環のプラッキング・モデル」の大ファンでもある．この論文は，いまのアメリカの景気回復を理解する助けになってくれる力を秘めてると思う．ナカムラが2016年に中国について書いた論文（Steinsson と Liu との共著）は，世間に人たちが中国に向けてる疑いに強力な実証的支えを与えてくれる．その疑いとは，自国の経済成長を実態以上によく見せかけるよう統計をごまかしているんじゃないか，という疑いだ．さらに，ナカムラが最近出した論文のなかには，こんなことを示してるものもある――人々が移住を余儀なくされたとき（この論文の場合には火山の噴火），その人たちの経済状況は改善する．これは，アメリカ国内での地理的な人々の移住が減ってきてることに関して明らかな含意をもたらす．こんな具合に，ナカムラは政策に大きな意義のある研究を次々に出してる．
一方，マクロ経済学そのものの改善にナカムラがずっと取り組んできたこともよく知られている．マクロの分野は，2008年以後に深刻な危機におちいっていた．金融危機と景気後退によって，〔マクロ経済学の〕なにかがおかしいことがわかって，理論がいかに実証的な現実からかけ離れてしまっているかを多くの人たちが指摘した（ぼくもその一人だ）．でも，そのことに不平をこぼすのではなく，ナカムラはとにかくそこを修繕することから着手した．彼女が取り組んだのは，次のようなことだ――高頻度のデータで金融政策のショックをつきとめる方法，さまざまな地域それぞれで異なっている影響に着目することで各種政策の効果を腑分けする方法，そして，マクロをもっと科学的にしてくれる研究手法のさまざまな革新．2018年に，新しい実証的なマクロに関する概観論文をナカムラは Steinsson と共著で出した．これはきっと，経済学業界の方向にすごく大きな影響をもたらすことになるだろう．
このあとのインタビューでは，ナカムラとこんなことを語った――インフレとその対処法，マクロ経済学で理論と証拠が相互に作用するあり方，そして，マクロの未来．
ノア・スミス: まずは，インフレの話題からはじめた方がいいんじゃないかって思うんですが，いま，みんなの頭のなかで，インフレはマクロ経済の重大論点になってる感じですよね．いま合衆国が経験してるインフレって（さらに，度合いは下がるけれど他の先進国のインフレって），主にどんな原因で起きてると思います？ 勝手に収まってくれると期待していい種類のインフレなのか，それとも，鎮めるためになんらかの政策手段をとるべきなんでしょうか？
エミ・ナカムラ: このところのインフレは，歴史上の経験から予測される水準を大きくこえています（歴史からは，だいたい，失業率が 1% 下がるごとにインフレが 1/3% 下がると予想されます）．ここで重要な要因はいくつかあるでしょうね．
第一に，長らくインフレで大きな役割を演じていなかった供給側ショックが，再来しましたね．そうしたショックのなかでもとりわけ劇的なのは，労働市場の混乱ぶりです．合衆国の労働参加率は，だいたい 1.5% 下がりました．そして，ここまでのところ，こうして下がった分はずっと戻っていません．しかも，労働供給ショックは，それをはるかにこえています：つまり，多くの労働者たちは病気で仕事から離れていたり，隔離生活に入ったりしています（あるいは，そのリスクのなかにあります）．労働参加率の低下は，ユーロ圏よりもずっと大幅です．これは，ユーロ圏諸国の方がパンデミックのあいだに労働者たちを職場に引き留めておく政策をたくさん実施しているのが一因になっているのかもしれません [https://venance-riblier.shinyapps.io/Employment/]．パンデミックが長引いたことで労働参加率に影響がおよぶと予測した人はほとんどいませんでした．それに，これが来年・再来年にどう展開していくかは判断の難しいところです．仕事から離れていた労働者のなかには，復職する人たちもいるかもしれませんが，他方で，とくに退職した人たちはもう仕事に戻らないかもしれません．コロナウイルスのためにとられている安全面の制限によって，以前よりもデイケアや工場の操業は費用が高くつくようになっています．昔は学部生向けの経済学講義でマイナスの供給側ショックの好例をあげるのに苦労したものですが，コロナウイルスはまちがいなくその好例ですね．
第二に，歴史上めずらしいほどに需要がサービスから財（モノ）に移っています [https://fred.stlouisfed.org/graph/?g=LnYU]．〔2008年金融危機後の〕「大不況」では，財への支出の割合が減りました．コロナウイルスでは，その反対が起きています：つまり，財への支出の割合が劇的に増えました．これもまた，サプライチェーンにとてつもない圧力をかけている経済の大変動のひとつです．在宅で勤務する人たちは大幅に増えました．そうした人たちはみんなコンピュータを必要としていて，それはつまり，コンピュータに組み込まれる半導体が必要とされるということです．こうした財は，海外から合衆国に輸送されて，各家庭に届けられねばなりません．これは供給への「圧力」ではありますが，実は「供給側ショック」ではありません．なぜなら，その究極因は需要増加にあるからです（少なくとも，特定の種類の財に関しては）．しかし，最近出たジャクソン・ホール論文では，一般消費者の需要の変化によって，供給側ショックと同じインフレ圧力がもたらされうることが指摘されています．ここでも，みんなの消費パターンが平時にもどるまでどれくらいの時間がかかるのか，不確実性がたっぷりあります．おそらく，こうした消費の変化のなかには，前述の労働供給の変化に関連しているものもあるでしょう：通勤する場合には，仕事を補う各種のサービスを買いますよね――職場に向かう途中でコーヒーを飲んだり，お昼にサラダを食べたり．ところが，多くを在宅勤務に切り替えると（さらには，そもそも働かない人たちが増えると），需要パターンに起きた変化の一部がずっと長く残りかねません．
第三に，景気回復がすごく急速に進んできていて，政府もたくさん支援支出をやりました．家計の貯蓄は大きく増えました[https://fred.stlouisfed.org/graph/?g=Lo1j]．これほどの支出が需要を増やしているのはまちがいありません．概念のうえでは，こうした需要圧力をとらえるには失業率を見ればいいと思う人がいるかもしれません．失業率はいまだにコロナウイルス前の水準よりも高いところにあります．でも，失業率では現在の労働市場の売り手市場ぶりをうまくとらえきれないという証拠はたくさんあります: コロナウイルス前より失業率は上がって就業率は下がっているにもかかわらず，求人件数や離職数はコロナウイルス前に比べてかなり増えています〔※のぞましい待遇の仕事が見つかると考えると離職しやすい〕．
こうしたいろんな要因が果たしている役割を評価するうえで興味を引いたグラフがひとつありまして．こちらなんですけど [https://fred.stlouisfed.org/graph/?g=Lo1x]:
このグラフを見てもらうと，消費者物価指数 (CPI) の品目のうち，住居とそれ以外の項目それぞれのインフレ率と失業率が見てとれます．こうした数値を 1990年までさかのぼってプロットしてあります．なぜそこまで入れてあるかというと，アメリカで長期インフレ予想が安定しはじめたのがだいたい1990年ごろだからです．消費者物価指数の住居品目はほどほどに安定しているのに対して，住居以外の品目はずっと上下変動が大きいのがわかりますね（たとえば，2008年には．一次産品を主因に大きな変動がありました）．コロナウイルス期に入ってからも，消費者物価指数の住居品目と失業率との関係はほどほどの安定しているのに対して，住居以外の品目はかなり劇的に上昇しています．ここで認識しておくべき大事な点は，アメリカにおける消費者物価指数の住居品目は賃貸コストにもとづいているという点です：そのため，サプライチェーンにも労働市場の不足にも影響されていません〔新規の建設であれば資材や建設作業員のコスト変化に影響される〕．というわけで，このグラフを解釈するなら，伝統的な総需要要因に比べて，私が強調した3つの要因のうち2つ〔供給側ショックと財への需要偏重〕が大きな役割を果たしていることがうかがえます．ただ，賃貸価格もこれから大幅に上がって追いついてくると予測している人たちもいます．こうしたパターンのなかには，住宅に関連した需要変動に関わっているものもあるのかもしれません．コロナウイルスによって経済に根底からの変化が余儀なくされたのですから，過去に要因どうしに見られた関係を将来に引き延ばして当てはめるときには，謙虚にならなくてはいけません．
これまでのところ，インフレにそれほど寄与していない要因があります．それは，もっと長期のインフレ予想がずっと安定していることです．調査でも市場ベースの数値でも，より長期のインフレ予想はかなり安定して見えます（下記を参照）．ここまでのところ，FRB は長期のインフレ予想の安定化にすごく成功しています．これは大きな達成ですね．もちろん，その目標は，こうした供給側ショックや相対価格へのショックから1970年代後半に見られた自己成就的な高インフレになるのを避けることにあります．ごく最近には長期インフレ予想に顕著な上振れがありましたが，いまのところは小さいものです．長期インフレ予想をこんな風に安定させておくのは，FRB の主要な目標のひとつです．
スミス: 労働供給ショックの話にちょっと混乱しているんですが…… 労働供給が減ったのがインフレの大きな要因になっているんだとしたら，実質賃金は上がるはずじゃないですか？ ふつう，不足したモノの価格って上がりますよね．ところが，実質の時間当たり賃金は下がってきてます．これはどう説明できるんでしょう？
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