Alan B. Krueger, “What makes a terrorist?“, (Vox, 11 September 2007)
経済学者にとって犯罪者とは、機会費用の低く、しかもそもそも当然認められるべき機会もわずかにしか持たない人のことである。テロリズムはそれとはまた別の話だ。テロリストとその組織は政治声明を発信しようとしている。つまりまず深刻な政治的不平不満が在って、しかもそれを申し立てる為の方策が他に無い何も時に、テロリストは決起するのである。
私の級友だったタイラー・コーエン [Tyler Cowen] が私の新刊 『テロの経済学 : 人はなぜテロリストになるのか [What Makes a Terrorist: Economics and the Roots of Terrorism』 の書評の中でこう述べている。「唯一の不満は、本書がそのタイトルについて論じていない点だ。確かに同書は、人をテロリストにする事のないものについては述べている。しかし何が人をテロリストにするのかについては、まだ解らないままだ」。彼はほかにも、本書が 「豊富な第一級の実証研究を含んでおり」、「テロリズムについての数多くの俗説の真偽を明らかにするもの」 だとも記している。彼の二つ目のコメントに関してはかなり同意見なので、本稿は一つ目の論点についての回答に充てようと思う。
弁明にあたって先ず初めに、本タイトルが出版社側からの示唆を受けたものであった点、これを述べて置いても差し支えないだろう。もともと私が本書のタイトルとして考えていたのは “Enlisting Social Science in the War on Terrorism” というものだった。テロリズムとの闘いにおいて実証的研究成果を積み重ねつつ用いて行こうという呼びかけだったわけだ。しかし出版社の提示によるいっそう簡にして要を得たタイトルの方が好ましいと考えた – 出版社の彼がそう考えたように。だから実際のところこの点はあまり弁明にならないのである。
第二の、もっとちゃんとした論点としては、争点を一つ一つ取り除いてゆく方が、一般市民をテロリストに成るよう動機付ける要因の小集合を特定するより容易である事を挙げよう。コーエンも述べているが、本書は 「貧困がテロリズムに養分を与えるものではない事は、一度でもデータを見た者なら誰にでも分かる」 という事実を明らかにしている。それだけでなく、テロリストは十分な教育を受けている階層から徴集される場合の方が、教育を受けておらず文字の読めない大衆層から徴集される場合よりも多い事も示した。さらに、テロリズムがムスリム国家、または一人当たりGDPの低い若しくは幼児死亡率の高い国家において、より顕著にみられる事を示す実証成果は殆ど見出されなかった事も付言して置こう。
第三の論点は、こういった 『無し』 発見からもテロリズムそれ自体について、またテロリストの作られる過程について、実に多くを学べるという点だ。私の主張として (例えば本書51頁を参照されたい)、テロリストは専ら 「地政学的な不平不満に動機付けられている」 旨を述べた。彼らテロリストが、無辜の市民を (時によれば己自身をも) 犠牲にすることを厭わない狂信者となるのは、それが現に存在するにせよ、そう認識されているに過ぎないにせよ、彼らが或る種の不平不満の申立てを熱烈に希求しており、またその不平不満の申し立ての手段として、テロリズムをして取り得る最善の、ないしは唯一のものと見ているからである。本書のもう一つの主題は、テロリストが、表現の自由や集会の権利といった市民的権利および政治的権利を抑圧する社会からやって来る場合が多いという命題だ。テロリストの出身国と、その標的国のデータに対する私の分析結果が本主題の裏付けとなっている。当該国家横断的 [cross-contry] 実証データの1つの読み方として、平和的に抗議を行う伝統が殆ど無い社会で生まれ育った人は、地政学的な目的方針を追究しようとする際に、テロリズムに訴える可能性が高くなる旨を伝えていると解釈できるのだ。
Laurence Iannacconeはこの問題と関連した著作で、人びとが不平不満を抱く背景には多様な理由が在ると主張している。国粋主義的な理由も在れば、領土問題に関するもの、宗教上、或いは環境関連、等々。恐らくこの点こそ、貧困や教育その他の 『お決まりの容疑者 [usual suspects]』 がテロリズムへの加担を予測する場面でどうにも役に立たない理由なのだろう。テロリストに関しては、標準的不平や標準的プロフィールというものは、1つとして存在しないのだ。目的の為には自己犠牲をも厭わない過激派は、恐らく一定の大きさをもった人の集まりであればどこにでも存在する。これが故に、テロリストの予備人員にはかなりの柔軟性が有る。不平不満のソースであると認識されているものを1つ取り除こうと、依然として自らの不平を訴える為に暴力的方策を取るのを厭わない者は他にも大勢いる。だから、有限の 『リソース』 は、卑劣なテロ行為の実行の為に諸々の過激派を繋ぎ合わせる能力をもったテロリスト組織の数、こちらの方がなのだ。私の主張は、こういう環境においてはテロリスト予備軍ではなくテロリスト組織を標的とするのが最善策であり、その為には同組織の能力を削りつつ、その不平不満を適切な形で表現するよう仕向ける事を通じて働き掛けるべきであるというものである。
テロリズムは、心理学的に異常な人間が実行する無作為で予測不能な行為であるとして片づけられるものではない。心理学者Arial Merariは、失敗に終わった襲撃に関与したパレスチナ人テロリストを調査研究したうえで、彼らが心理学的に異常である可能性は小さいと結論した。テロリストによる襲撃のタイミングが示唆しているのは、こういった襲撃が、政治的にも報道の拡散の点でも、その影響を最大化するように選択されている場合が少なくない事である。これは、テロリスト組織がその目的行程を遂行する為、ある意味で合理的に過激派を派遣している事を示唆している。
となると、人をテロリストに変える何かとは、不平不満の申立てを行うべしという熱狂的信念を抱く者の存在であり、これにテロリズムを除いてはその為に取るべき代わりの方策が殆ど無いとの認識が合わさり – そして最後に、テロリスト予備軍を派遣するのを厭わないテロリスト組織ないし細胞の存在、となる。本書の中ではこの説をさらに展開している。貧困、そして教育の欠落 – これこそジョージ・ブッシュをはじめ、アル・ゴアやトニー・ブレアといった政治家がよく引き合いに出す説明因子であるが – これらの要素が果たす役割は、仮にそれが在るとしても、実は極めて小さいのだ。実際のところ、教育は多くの人が考えているのとは反対の効果をもつとも考え得る。何故なら高度教育を受けた者ほど政治と関わろうとする可能性が高く、したがって意見を持ったらそれに固執する可能性が高いからだ。学業経歴の向上が国家国民に諸々恩恵を与える事は間違いないが、それが社会に完全な一致団結をもたらす旨を実証データが示唆しているとは私は考えない。もしテロリズム問題に対する我々の取り組みの一部を教育を通して行うべきだというなら、我々はその教育の中身の方にこそその重点を置くべきで、単に学業経歴のみを重視すべきではない、というのが私の主張である。
多くの人は其れとはなしに、経済学者が犯罪をモデル化するのと同じ遣り方でテロリズムを見ている。機会費用が低く、しかもそもそも当然認められるべき機会もわずかにしか持たない人は、どのみち財物犯に手を染めるものと予見される。こういったモデルは実際にも上手く機能している。けれども本書で私が行うのは、犯罪行為よりも投票行為の方がテロリズムのアナロジーとして優れているという主張だ。時事問題に関心のある者は選挙投票に行く傾向があるが、しかもそれは投票しない者と比べると、彼らの方が時間の機会費用が高いにも関わらずのことなのである。テロリストと、彼らを派遣する組織は政治的声明を発信しようとしている。このようにして、人をテロリストにする何かは、テロリストとその組織が異議を申し立てようとしている政治的不平不満と、こういった不平不満の申立ての為の代替手段に依存しているのだ。本書ではテロリスズムに対するこういった見解を提示した。
本稿はイタリア語でwww.lavoce.info.で公開されたものである。
