さあパーティの始まりだ
東京からこんにちは！ 日本関連の記事の2本目が，これだ．前回の記事では，日本の生活水準がいかに低すぎるかって話をした．あそこで日本におすすめしたのは，伝統的に頼りにしてきた企業福祉国家は壊れつつあるので，その上に現金ベースでの再分配福祉国家をつくりだすことで，高い貧困率に対処することだった．
でも，再分配だけでは，日本人が享受してしかるべき物質的なしあわせをもたらすには足りない．1990年いらいの30年にわたる低成長で取り残された日本は，全体の GDP でみて先進国のなかで低いランクに甘んじている：
一人当たり GDP が低めなために，再分配するためのリソースがとにかく少ない．だからこそ，日本人の生活水準を高めるには，経済成長の加速が大きな役割を担うわけだ．
経済成長政策はむずかしい．とくに，技術的な先端に近い豊かな国々では〔キャッチアップの余地が少ないので〕むずかしい．基本的に，一人当たり GDP で見て日本の足を引っ張ってる問題は，2つある：
- #1. 高齢化の進んだ（進みつつある）人口
- #2. 低い生産性，とくに製造業以外での生産性
高齢化は一人当たり GDP にかなり機械的に影響をおよぼす――つまり，退職した人たちが多くなればなるほど，モノを生産する人たちは少なくなっていく．日本人は〔全体として〕退職を遅らせ続けてきたけれど，それにだって限界はある．高齢化問題を解決する方法は，移民の流入と出生率の引き上げ以外にない．そして，出生率を上げるようにうながすのはむずかしい（日本はすでに東アジア諸国よりも高い）．移民の流入についてちょっと語ろう．
おそらく，生産性の方がまだしも改善しやすい．もっとも，「まだしも改善しやすい」は「改善しやすい」とはべつの話．周知のとおり，日本はオフィスの生産性が低い．シンクタンクの産業経済研究所 (RIETI ) 所長の森川正之による，すぐれた解説から引用しよう．鍵になるグラフは，これだ：
おそらく，このグラフでは問題が実態より小さく見えてしまっている．というのも，日本の労働者たちは無給の時間外労働をたくさんやることで有名だからだ．それはつまり，1時間当たりの労働生産性はこれよりさらに低いってことだ．
いまでは，日本の職場のいろんな苦しみはよく知られている．個々人に仕切られていない開けたオフィスにずっと座り続けて，いかにも忙しそうに上司に見えるように，労働者たちは長時間働いて過ごしつつ，「早く上司が帰ってくれねえかな」と思っている．若い労働者たちは，いい会社につとめていても貧困ラインぎりぎりの給料を払われている．昇級は，ほぼ全面的に年功序列によるもので，実績や付加価値によるものではない．昇進も同じく年功序列だ．そのおかげで，管理職たちはそろって高齢で，新しい技術・新しい市場・新しいビジネスモデルの利点を理解していない．また，この年功序列モデルは女性・移民その他による貢献を阻害している．さらに，こちらの企業からあちらの企業へと従業員が移るのを妨げることで，アイディアや知識があちこちに出回ったり組み替えられたりするのも妨げている．
こういう壊れた企業文化を直すのは，日本の低い GDP 問題で重要な一角を占めている．これに取り組む方法についても，そのうち語ろう．ただ，企業文化はパズルの一部でしかない．今回の記事では，企業文化改革をこえて日本が経済成長を加速させるためにとれる手段をいくつか列挙したい．
#1: 輸出を増やす
日本は輸出大国だと思ってる人たちは多い．「輸出主導の経済成長」の話を耳にするとき，よく，そのなかで日本の名前が出てくる．だから，他の豊かな国々とくらべて実は日本経済がそんなに大して輸出してないって知るとびっくりする人たちもいるかもしれない．
べつに，これは新しい事態でもない：
なんでこうなってるかと言えば，ひとつには，日本が大きな経済だってことが挙げられる．大きな経済は，小さな経済に比べて輸出が小さくなる傾向がある（GDP 比で）．また，日本がヨーロッパの国じゃないからって点も上げられる．自由貿易政策をとっていて日本の製品を消費してくれる豊かな国々が，日本の近くにはたくさんない．でも，それで話は終わりじゃなくって，日本企業には内向きな性質があるって点も上げられる．日本の企業は，外に向かわずに国内経済に関心を集中する傾向がある．
この点は変える必要がある．国の人口が縮小していってるとき，絶好の拡大の機会は海外市場にある（それが唯一の機会である場合も多い）．だから，輸出は重要だ．それに，輸出がもたらしうる便益は他にもある――国外のアイディアを学んだり世界市場で競争したりすることで生産性を向上させるといった便益が，それだ．でも，ほんとのところ，最重要なのは市場規模だ．
（次の点も大事なので留意しておきたい――輸出の便益は，貿易黒字とはほぼ関係ない．輸出による利益は，海外のモノをもっと輸入するのに使えるし，そこに使うべきだ．それで，国内消費は増えるよ．）
というわけで，日本はもっと輸出に力を注ぐ必要がある．最初の目標としては，GDP の 15% から 20% に輸出を増やすことを掲げるのがいいだろう．
そのためには，貿易協定をもっと結ぶことになる．実のところ，これまで日本は貿易協定をいっぱい結んできた．でも，もっと力強く輸出を後押しする取り組みが必要だ．日本で貿易を担当しているのは経済産業省（かつての通産省）だ．経産省は，日本企業に海外への売り込みを強く後押しする取り組みを再びよみがえらせる必要がある．日本貿易振興機構 (JETRO) は，そのためのカギになるだろうし，おそらく，組織の上層部をいくらか刷新する必要もでてくるだろう．
そのうえで大きな比重を占めるのが，海外に直接売り込む必要があると日本企業に教えることだ（さらに，そのための方法を学ぶ手助けも教える必要がある）．伝統的に，日本の輸出企業は中間業者を頼ってきた．それが「総合商社」だ〔英語原文でも “sogo shosha“〕．でも，インターネットの時代にこうした総合商社は余計だしいちいち手間がかかる．それに，総合商社はいまや投資銀行に変身を遂げている．もっと多くの日本企業が，海外でのマーケティングの文化を身につけて，海外での拠点に海外企業を買収し，現地人員をそろえた支社を海外につくる必要がある．総合商社だのみは，もうやめよう．
#2. 世界で競争できる代替エネルギー産業を育てる
生産で，エネルギーは鍵をにぎってる要因だ．エネルギーは製造コストに影響するけれど，それだけじゃない．サービス企業のコストにだって，影響はおよぶ．オフィスの照明をつけておくのにだってエネルギーを使うわけだしね．そこで，ありあまるエネルギー供給の確保がカギになる．
一部のヨーロッパ諸国ほど高くないとはいえ，日本の電力価格はそこそこ高い．さらに悪いことに，日本には自国産の化石燃料資源がほとんどない．それはつまり，国内のエネルギー生産からは GDP への後押しを大して得られないってことだ（そこがアメリカとはちがう）．かわりに，日本は海外から化石燃料の大半を輸入している．
化石燃料を使わずにすませる手として日本が伝統的に使ってきたのが，原子力だ．原子力発電は，全体のコストで燃料コストが占める割合が低い．でも，2011年の震災・津波と福島原発の災厄を受けて，原子力の利用に反対する大衆の強力な運動が展開されてきた．日本の議員たちは，静かに反応炉を再稼働させてきたけれど，その歩みは遅い．今後も，遅いままだろう．
さいわい，エネルギーに関しては技術によって状況が変わっている．それも，日本にとって都合がいい方向への変化が起きている．日本の南部はとても日光が多くて，東南アジアや南欧なみに太陽光発電を伸ばす余地がある：
他方で，日本の北部には，北欧並みに風力発電を伸ばす余地がある：
さらに，日本には地熱発電の伸びしろもたっぷりある．
ご存じのとおり，日本には土地が少ない――陸地の面積はだいたいカリフォルニアと同じなのに，人口はその4倍もいる．太陽光発電や風力発電の設備を建設するには，海上での建設もいくらか必要になるだろう．海上建設だと，コストはいっそう高くなる．でも，日本はこの分野の技術で先頭に立っている．海上の再生可能エネルギー産業の開発を推し進めれば（政府がたくさん買い入れることで），日本がこの分野の技術的な先駆者になる助けになるだろう．そうなれば，さらにハイテク関係の輸出を増やす機会が日本企業にもたらされるだろう．で，まさにそんな機会がある．2020年のレポートで，マッキンゼーはこれを推奨してる．
また，蓄電媒体としての水素の開発も，日本は促進すべきだ．太陽光発電モジュールはすでに格安になってるし，グリッドの普及も進んでるおかげで，太陽光発電にとっての主な障害は，発電の間欠性〔天気しだいで発電できる量が変わってしまうこと〕になってきている．最近やったインタビューで David Roberts に教わったんだけど，太陽光発電（や風力発電）のムラを数日・数ヶ月で均すための長期的な蓄電媒体として，電気分解が最有力候補になりつつあるそうだ．奇妙なことに，水素自動車に賭けて失敗した後，日本は水素テクノロジーで頭一つ抜きん出ている．水素は自動車用バッテリーにはあまりよくないけれど，長期的なエネルギー貯蔵では「当たり」テクノロジーになる見込みが大いにあったんだ．そこで，日本政府は水素テクノロジーによるエネルギー貯蔵を促進し，こうした学習曲線を活かして重要な世界産業になりそうな分野で支配的な地位を築くべきだ．
#3: 軍産学複合体をつくりだそう
日本は，GDP のそこそこの割合を研究開発に注いでいる――GDP に占める割合で見れば，合衆国よりも多い．でも，その使い方は，すごく効率的ってわけではなさそうだ．研究開発費の多くは，日本の企業が企業の研究所で使っているお金だ．それはそれでいい．でも，その研究開発はだいたい狭い範囲での応用ネタであって，技術分野まるごと全体での支配を推し進める基礎研究の画期的な発展ではなさそうだ．
合衆国にもこの問題はある．でも，合衆国にあって日本に欠けているものがある．それは，防衛研究の頑健なエコシステムだ．実は，合衆国は防衛支出をつうじてものすごい量のネタに資金提供をしてる：
これには，合衆国の政治経済ならではの事情もある．合衆国では，議員たちは他の支出項目よりも防衛支出の方を承認する意欲が強い．でも，それだけじゃなく，副次的な便益による部分もありそうだ――DARPA（国防高等研究計画局）は，技術の基礎となるイノベーションを驚くほどたくさん世に送り出してきた．たとえば，インターネットや GPS がそれだ．
日本にも，DARPA に相当するものが必要だ．台湾をめぐる中国との紛争の脅威を動機に，日本の指導者たちは防衛支出の増加を約束している（第二次世界大戦後の平和主義の時代は終わった）．そのうちのかなりの割合を，先端テクノロジーの開発に投入すべきだ．先端テクノロジーの利用は，民間部門にも必ず波及していく．
新企業への大規模資金提供を増やす
日本のトップ企業は，かなり古いものが多い――トヨタ，ソニー，任天堂，などなど．Google や Amazon に相当する企業は，ないにひとしい．日本企業のなかでも指折りにダイナミックな企業といえば、ソフトバンク，ファーストリテイリング，日東電工といった会社だ．これらもだいたい 1990年以前に創設されている．
でも，昔からずっとこうだったわけじゃない――20世紀序盤から中盤にかけて，日本には起業精神が横溢していた．そのあたりの歴史については，ボブ・ジョンストン『チップに賭けた男たち』(We Were Burning) を読むといい．起業精神の時代にもどることで，経済成長・輸出・イノベーションのすべてが勢いを得るだろう．
この20年ほどで，日本はスタートアップ企業の支援と資金調達でいくつかの大きな改善を見せている：
ただ，この点を解説してくれるレポートやブログ記事はいくらでもあるだろうけど，日本が本当に困っているのは，後の段階での資金調達だ．日本の起業家たちは，かなりかんたんに会社を立ち上げられるけれど，会社を大きく拡大しようという段になって困っている．日本には世界級の製造業がありながら，それに比肩する世界級のソフトウェア産業を築き上げるのに失敗してきた理由の一端は，そこにある．
日本のスタートアップ企業が後の段階での資金調達をもっとやりやすくなるようにはかるのは，論理的な一手のように思える．税制上の優遇措置と規制面での後押しをうまく組み合わせてそのための方策にするのは，そんなに無理なことではないはずだ．
#5: 移民制度
さて，お次は移民だ．日本は閉じた国だともっぱらの評判だ．でも，その認識は10年ばかり古い．安倍元首相のもとで，日本は外国人労働者の人数を劇的に増やしはじめた：
どういうものを「移民流入」に数えるかっていうのは，ちょっとばかりあいまいなところがある――日本にやってきて働いてる人たちのなかには，留学ビザで日本にやってきてコンビニで働きつつ2年ほど学んでから帰国する中国人学生も含まれている．でも，安倍のもとで，日本は永続的な移民のプログラムを2つつくっている――ひとつはゲストワーカーが市民権をえる道筋，もうひとつは熟練労働者が永続的な在留資格をえる早期手続きだ．
こんな風に規制が敷かれ制度化された移民受け入れを大幅に増やせば，労働力はさらに補われるだろう．国内の出生数の不足を完全に補うことはないにせよ，超低出生率への解決策が見つかるまで高齢化を減速してくれるはずだ．そのために，政府は若年労働者と学生を手厚く優先的に遇するべきだ．高齢者の依存比（労働者1人当たりの退職者の人数）をなによりも下げてくれるのは，彼らなんだから．
もちろん，どれくらい移民を受け入れるのかを最終的に選ぶのは，日本の人々だ．合衆国では，ぼくは声を大にして移民流入を増やすよう主張してる．でも，合衆国はぼくの国であって，もっと人を外から入れるかどうかに発言権がある．他方で，日本に関しては，〔移民受け入れの〕経済面の便益こそ指摘できるけれど，移民受け入れに文化面のコストがともなうかどうかは日本の人たちが判断しなくてはいけない．近年の移民の子孫たちが国民の大半を占めているって点で，合衆国は異例な国だ．日本も含めて，他の国々の大半では，国民の構成と文化のありようの定義がアメリカとはちがっていておかしくないってことを，ぼくらアメリカ人は理解すべきだ．
安倍元首相の移民政策が物議をかもさず徐々に進んだ理由のひとつに，国内の政治的な反動の恐れがあった点がある．彼の移民政策は，〔移民の〕人数を大きく増加させつつ，「この人たちの大半はゲストワーカーであっていずれ故国に戻りますよ」というフィクションをうまく維持してみせた．でも，ゲストワーカー・プログラムでは，永続的な解決策として機能しない．
でも，高技能移民の一時的でない流入が人々にもっと許容されやすくする方法を日本政府が求めているのであれば，そういう方法は現にある．ひとつは，移民の保証人・身元引受人に都道府県がなれるようにすることだ．カナダでは，Provincial Nominee Program でこれをやってる．これにより，都市部の人口密度をいっそう高めることなく，人口減少地域のなかでも歓迎されやすい地域に移民の転住を促せる．二つ目の案は，出生地主義による市民権の改案をつくりだすことだ．日本国内で生まれて日本の永住権を得た人たちは，自動的に日本の市民となるように変更するといい．三つ目の案は，「～系日本人」という呼び方をもっと広めることだ――英語ではこれを「ハイフン化」(“hyphenation”) という．つまり「イタリア系アメリカ人」(Italian-American) や「ドイツ系アメリカ人」(German-American) に相当する呼び方の普及をはかるといい．まだ，日本では，「～系日本人」という言い方は定着していない．
おまけ: 日本版の香港をつくりだす
ここまで挙げてきたアイディアは，どれもかなり標準的なことで，日本政府もすでに知っているし，実施に向けて，ときにたどたどしくも穏当な歩みを進めている．でも，まだほんとに本腰を入れてはいない．というわけで，ぼくなりのアイディア一覧の締めくくりに，ぼくの知るかぎりこれまで誰も提案していない大胆な大ネタを紹介しよう：日本版の香港をつくりだすってアイディアだ．
香港が存在することで，中国の経済成長はずいぶんと助けられた．香港は，規制にしばられない貿易中継地を提供し，中国に海外資本が流入する窓口になった．海外の技術が中国に取り込まれる吸収口にもなった．1997年に返還されて中国に復帰すると，政府に課税所得をもたらすようになった．
民主主義と異議異論を恐れた中国は，香港の特殊で独自な性質をじょじょに押しつぶしていった．でも，民主主義国家で自由な社会の日本では，香港に相当するものがあったとしても，中国政府ほどにそれを恐れたりしないはずだ．そこで，規制にしばられない金融産業とソフトウェア産業の経済特区を，日本は創設すべきだ．
その仕組みを素描すれば，こんな具合だ．どこかの小さな地域を――人口があまり密でない地域を――切り出して，これを経済特区にする．その地域内の選挙で選ばれる独自の都市政府をもつ，新しい大都市地域へとこの地域を編成する．日本の市民なら，本人ののぞむままにその地域に自由に出入りしていい．基本的な規準（シンガポールで用いられてるのに似た規準でいいだろう）を満たしてる外国人なら，ごく手軽に特区に永住できる．ただし，特区から日本に移動するには追加のビザ申請が必要になる．というか，香港からこの特区に難民の移入を日本は促してもいい．
日本政府は，特区に高品質インフラの投資をして，よく計画されてよく機能する都市を迅速につくりだす．特区内では，金融企業（や他の企業）にはかるい規制だけがかけられ，外国資本の流入は強く後押しされる．課税は軽く，特区と日本国外との貿易には基本的に規制がかけられない．香港ドルと同じ要領で，特区は独自の自由な通貨をもつ．
特区内に設立された金融企業は，ごくかんたんに特区外の日本に投資できる．また，特区内に設立された企業は日本にモノを売るのになんの障壁もない．日本の銀行は，特区内の金融企業にいくらか投資するよう奨励されるものの，両者の接触は制限される．そのため，特区内で避けがたく生じる金融に起因する破綻や危機は，日本経済全体に大して波及しない．
この特区から日本にもたらされるものは数多いだろう．特区によって，日本は真にグローバルな金融産業を築けるし，アジアの金融中継ぎ貿易の多くを日本にもってこれる．特区は外国の資本と技術を日本に流入させる経路としても機能する．また，特区は日本からの輸出への需要をさらに創出する．つまり，特区は東京の六本木や麻布のようなものありつつ，それを都市規模にまで拡大したものになるわけだ．
ともあれ，このアイディアは考えをめぐらす値打ちがある．ただ，おそらくこのアイディアは奇抜かつ荒っぽすぎて実現はしそうにないけれど，今回の記事で挙げた他のアイディアはどれも実行しやすいし間違いなくやる値打ちがある．
このシリーズ3回目の記事では，日本の非生産的な企業文化を修繕する方法について語ろう．
