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タイラー・コーエン 「景気後退が誘発する社会変化」(2009年2月1日)

●Tyler Cowen, “The social changes brought by recessions”(Marginal Revolution, February 1, 2009)


「景気後退が誘発する社会変化」をテーマとした論説をニューヨーク・タイムズ紙に寄稿したばかりだ。景気後退というのは悪い面ばかりであり、そのことは目下の景気後退に関しても例外ではない。しかしながら、正当には評価されていない事実がある。景気後退下においてはフィジカル面(肉体面)の健康が(悪化するのではなく)改善する傾向にあるようなのだ(医療機関の利用が減ったり、健康保険の加入率が低下するようなことがあったとしてもそのようなのだ)。

〔景気後退や不況はメンタル面(精神面)の健康に対して好ましからぬ影響を及ぼすことは言うまでもないが、その一方でそれほど広くは知られていない事実がある。アメリカをはじめとした裕福な国に関して当てはまる話なのだが、景気後退の最中では人々のフィジカル面(肉体面)の健康は概して改善する傾向にあるのだ。〕 給料が減るとストレスを感じるのは確かだが、(仕事の量が減ったり職を失うことで)仕事のストレスから解放されることには何らかの好ましい効果が伴う可能性がある。おそらくもっと重要なこととしては、(通勤のためであったり職務上の必要から)車を運転することが減るおかげで交通事故に遭遇するリスクが低下したり、さらには(無駄な出費を抑える必要に迫られて)アルコールやタバコの消費が減るということもあるだろう。景気後退下ではエクササイズや睡眠の時間が増えたり、食事はファストフードで済ませるのではなく自分で作る(自炊する)という人が増える傾向にある。

ノースカロライナ大学グリーンズボロー校に籍を置く経済学者のクリストファー・ラム(Christopher J. Ruhm)が2003年に執筆した論文 (“Healthy Living in Hard Times”)によると、失業率の上昇に伴って死亡率は低下する傾向にあるという1。アメリカのケースを取り上げると、失業率が1%上昇すると死亡率は平均して0.5%低下する傾向にあるというのだ。2

現在進行中の景気後退下では富裕層の消費が従来(の景気後退下において)よりも急速な勢いで落ち込んでいる。

景気後退によって最も大きな痛手を被るのは貧困層の人々であり、それは過去から現在に至るまでのすべての景気後退に関して言えることだ。しかしながら、娯楽(の消費)の面で言うと目下のところ最も大きな損失を被っているのは富裕層かもしれない。現在進行中の景気後退下では富裕層の消費がいつになく急速な勢いで落ち込んでいるのだ。

このことを明らかにしているのがノースウェスタン大学に籍を置くジョナサン・パーカー(Jonathan A. Parker)とアネット・ビッシング=ヨルゲンセン(Annette Vissing-Jørgensen)の二人がつい最近執筆したばかりの論文(“Who Bears Aggregate Fluctuations and How? Estimates and Implications for Consumption Inequality(pdf)”)である。富裕層が大きな痛手を被ることになったのは不動産や株式を大量に保有していたためだというのはその通りだが、パーカーらの論文ではそれよりも重要な事実が明らかにされている。金融部門で働く人々がその典型だが、今回の景気後退下においては富裕層の勤労所得の落ち込みが過去のいずれの景気後退下においてよりも激しいのだ。

富裕層の欲望を満たすことで栄えてきたポップカルチャーもこれまでの勢いを失うことになるかもしれない。高級レストランがもてはやされることもなくなり、その代わりに例えば公共図書館が活況を呈するようになるかもしれない。過去の景気後退下においてもそれと似たような変化は見られたが、今回の景気後退下ではそのような(ポップカルチャーの世界における)変化はいつにも増して顕著なものとなる可能性がある。

  1. 訳注;ラムの論文を嚆矢として失業率と死亡率との間の関係を探る研究がその後いくつも続いたようだが、こちらの論説(“In Some Cases, a Sick Economy Can Be a Prescription for Good Health” by Rubén Hernández-Murillo and Christopher J. Martinek)で手際よくまとめられているように、特にアメリカにおいて失業率と死亡率との間に負の相関関係が成り立っている(失業率の上昇に伴って死亡率が低下する)理由は(エクササイズの習慣が身についたり食事内容が見直されるなどといった)ライフスタイルの変更や(仕事の量が減ったり職を失うことで仕事のストレスから解放されるといったように)仕事上のストレスの変化によるものというよりは景気変動に応じた自動車事故の発生件数の変化による(景気が低迷すると自動車事故が減り、景気が拡張すると自動車事故が増える)ところが大きいということのようだ。また、次の指摘には注意しておく必要があるだろう。「しかしながら、失業率と死亡率との間に負の相関関係が成り立つのは景気後退や景気回復のプロセスが短い期間で済む場合だけに限られるということを強調しておくのは大事だろう。景気後退の期間が長引いたり、景気の落ち込みが激しい場合には失業率と死亡率との間にはどうやら負の相関関係は成り立たないようなのだ。現在進行中の景気後退はまさにそういったケースに当たるかもしれない。というのも、今回の景気後退は過去のケースと比べてもいつになく深刻だからである。以下のチャートに示されているように、2007年に入ってから失業率が上昇を続ける中で死亡率もここにきて大幅に上昇する様子を見せている。」 今回のいわゆる大不況(グレート・リセッション)とその後の足取りの鈍い景気回復局面ではメンタル面(精神面)だけではなくフィジカル面(肉体面)の健康状態も悪化傾向にあり、死亡率も高まっているという点についてはこちらの記事(“How Losing a Job Can Be Bad for Your Health” by Claire Cain Miller)でも話題になっている。その理由としてはいくつか挙げられているが、その中から一つだけ触れておくとこの度のアメリカ経済では建設業のような肉体労働に従事する人々に失業が集中していることも原因の一つではないかとの指摘がなされている。肉体労働の職を失った人々は働いていた時よりも若干ではあるがエクササイズに費やす時間を増やし、喫煙量も少々抑え、ファストフードに通う事も控えるようになってはいるが、体を動かすことが大幅に減ってしまうことになった。仕事現場で体を動かす機会が無くなったからである。その結果、結局のところは肉体労働の職を失った人々の間では体重は若干増加傾向にあるという。 []
  2. 訳注;この後も関連する話題がもう少しだけ続くのでそれも以下に訳しておく。「また、2006年に出版されたデヴィッド・ポッツ(David Potts)執筆の『The Myth of the Great Depression』は1930年代のオーストラリアの社会情勢を歴史的に跡付けた本だが、この本によるとオーストラリアでは1930年に自殺率が急激に上昇した一方で健康状態は全般的に改善が見られ、死亡率は低下の方向に向かったという。そして自殺率も1930年以降は低下に転じたということだ。この本に収録されているインタビューでは大恐慌を身をもって体験した多くの人々が当時の思い出を好意的に物語っているが、だからといって大恐慌は至福の時だったのだとの結論に安易に飛びつくべきではないだろう。というのは、そのような思い出の多くは錯覚である可能性が高いからだ。ハーバード大学の心理学者であるダニエル・ギルバート(Daniel Gilbert)がベストセラーの『Stumbling on Happiness』(邦訳 『明日の幸せを科学する』)の中で証拠立てているように、人は(極貧生活や戦争といった)大変な苦難を経験した過去についてバラ色の記憶を形作る(過去を美化する)ことがままあるのだ。」 []

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